米国とイランの全面戦争への危機が高まるなか、両国はやや幼稚な舌戦を続けた。まず口火を切ったのは、ドナルド・トランプ米大統領だった。トランプ大統領は22日（現地時間）、自身のトゥルースソーシャルに「今後、イランがホルムズ海峡で船舶を攻撃するたびに、米国は首都テヘランの近郊または市内にある橋1本か発電所1か所を爆撃して破壊する」と警告した。
これに対し、イランも黙ってはいなかった。イランのアッバス・アラグチ外相は23日、X（旧Twitter）に「我々の防衛原則は明確だ。目には目を」と投稿し、イスラム法（シャリーア）における刑罰の大原則「キサース」を挙げて反論した。
両国の舌戦は、これで終わらなかった。マルコ・ルビオ米国務長官は23日、フィリピンで開かれたASEAN（東南アジア諸国連合）外相会議に出席し、記者団に「イランの政策が『目には目を』なら、トランプ大統領の政策は『目には頭を』だ」と強調した。
さらに、「率直に言って、そうなるだろう。彼らは非常に大きな代償を払うことになる」と警告した。
この発言が伝わると、アラグチ外相は再び反撃した。同外相はSNSを通じて「米政権関係者はダチョウのように頭を砂に突っ込み、現実から目を背けている」とし、「米国の無分別な軍事圧力により、最終的にはさらに大きな代償を払うことになる」と反論した。
このように両国が舌戦でも一歩も引かないなか、米軍は13日目となるイランへの空爆を続けた。米中央軍はXに「米東部時間午後6時45分（韓国時間24日午前7時45分、イラン時間24日午前2時15分）、イランの軍事施設を標的とする追加の夜間空爆を開始した」とし、「今回の空爆はイランの責任を問い、イスラム革命防衛隊（IRGC）が商船にもたらす脅威を弱めるための作戦の一環だ」と明らかにした。
一方、イランのイスラム革命防衛隊（IRGC）は、米国が自国領土を繰り返し侵略したことへの懲罰だとして、クウェート、バーレーン、ヨルダンなど中東周辺国に駐留する米軍の基地と軍事施設を標的に、ドローンとミサイルによる報復攻撃を実施したと主張して対抗した。
[ニュース] ランキング
こんな記事も読まれています
コメント0