トランプ氏、イラン戦争の泥沼にはまり深い挫折感…先行き不透明な情勢で予測不能な言動

米国のドナルド・トランプ大統領がイラン戦争で「選択肢のないジレンマ」に陥り、戦争に囚われた様相を呈していると、ニューヨーク・タイムズ（NYT）が26日に報じた。戦争の出口戦略が不透明になった状況に苛立ちを感じ、一貫性のない政策を打ち出しているという。NYTはその例として、ホルムズ海峡に対する通行料徴収の発表と米国・サウジアラビアの原子力協定などを挙げた。

NYTは、戦争が長期化する中、米トランプ政権が海上封鎖などの経済圧力を加えても、長年国際社会の厳しい制裁に耐えてきたイラン政権が早急に崩壊する可能性は低いと分析した。別の出口戦略として、一方的な勝利宣言を行った上で撤退する選択肢も、ホルムズ海峡の制海権をイランに握られた現状では、政治的に困難な選択だという。こうした状況から、トランプ大統領は深い失望感に陥っており、その結果、普段にも増して予測不能な言動が目立つようになっていると、NYTは伝えた。

トランプ大統領は先週を通じて、対イラン空爆の再開や戦争拡大の可能性に言及していたが、24日になって空爆を一時停止する決定を下した。米メディアのアクシオスやCNNなどによると、米国のJD・ヴァンス副大統領や中東地域を管轄する米中央軍のブラッド・クーパー司令官らが、戦争拡大への懸念を示したという。特に、現在のような空爆ではイランに決定的な打撃を与えられない一方、米軍のミサイル在庫を消耗させるだけだとして、空爆の停止を進言したとされる。

これに関連し、トランプ大統領は最近、主要政策を決定した後に大幅に変更したり、撤回したりするケースが相次いでいる。トランプ政権は22日、サウジアラビアと原子力協定を締結したが、翌日には、サウジアラビア側が受け入れられないと繰り返し表明してきたイスラエルとの国交正常化を、トランプ大統領が協定の前提条件として掲げ、混乱を招いた。これに先立つ7月中旬には、ホルムズ海峡を通過する貨物船に20％の手数料を課す方針を一方的に発表したものの、国内外で反発が広がると、わずか1日で撤回した。

米憲法で禁じられている大統領3選への挑戦を表明したものの、その後は曖昧な形で発言を後退させることも繰り返している。24日、米ホワイトハウスで開かれた記者団との夕食会でトランプ大統領は「TRUMP 2028」と書かれた帽子をかぶり、「これはスクープになるかもしれない。4度目の大統領選への出馬を表明できてうれしい」と語った。また、昨年3月のNBCとのインタビューでも、3選への挑戦は冗談ではなく、それを実現する方法があると述べていた。

NYTは、「トランプ大統領は（ベネズエラのニコラス・マドゥロ前大統領を拘束した）今年初めまで、自らが際限のない権力を手にしていると信じていた。しかし今では、自身の権力にも明確な制約があることを、自ら世に示している」と評した。