ドイツの自動車部品メーカーのマイレ（MEYLE）は、グローバル自動車アフターマーケットの主要な変化を分析した「2026アフターマーケットトレンド分析報告書」を発表した。マイレは同報告書を通じて、グローバル自動車アフターマーケット市場が、車両の高齢化、電動化、デジタル購入へのシフト、消費者の価格感度の高まりを主因として急速に再編されつつあると分析している。
グローバル運行車両台数の増加とアフターブランド選好度の拡大
グローバル自動車アフターマーケットは中長期的な成長を続ける見込みだ。世界の運行車両台数は2033年に18億台に達すると予測されており、そのほとんどを乗用車および軽商用車が占めると見込まれている。中国やインドなどの新興市場における車両台数の増加と、世界的な車両保有期間の長期化傾向は、アフターマーケット市場に新たな成長機会をもたらすとみられる。グローバル自動車アフターマーケットの市場規模は、2026年の4,570億ドル（約73兆2,300億円）から2034年には6,050億ドル（約96兆9,400億円）に拡大する見通しで、この期間の年平均成長率は3.6%と試算されている。
物価高と車両の長期保有傾向が相まって、消費者の購買行動にも変化が生じている。経営戦略コンサルティングファームのローランド・ベルガーが13か国で実施した消費者調査によると、純正部品を好む消費者の割合が多くの国で低下した一方、アフターマーケットブランド部品への選好度は前年比14%上昇したという。アフターマーケット市場において、品質と価格競争力を兼ね備えた部品ブランドへの需要が高まった結果とみられる。
保証期間満了のEV急増に伴う整備需要の変化
電動化もアフターマーケット構造変化の核心要因だ。EVの普及拡大に伴い、高電圧部品、熱管理システム、サスペンション、タイヤ、先進運転支援システム（ADAS）関連の整備需要が急速に高まっている。EVオーナーによる独立系整備工場への利用意向は、軽修理を基準にした場合で70%に上るという。EVは保証期間満了後、正規サービスセンターの修理費用を避けるかたちで独立系整備工場を利用する需要が増加するとみられる。それに伴い、適正価格と高い整備技術を備えたブランド整備工場の成長余地が広がるとみられる。
車両の高度化も新たな成長要因として挙げられる。最新車両へのADAS、OTAアップデート、予兆診断、多数の電子制御ユニット（ECU）の搭載が進む中、センサー交換、カメラキャリブレーション、ソフトウェア再プログラミング能力が新たな競争要素として浮上している。
マイレAGの担当者は「アフターマーケットは車両保有期間の長期化、電動化、デジタル整備環境、消費者の価格感度が絡み合った複合市場に進化している」と述べ、「輸入車オーナーや整備パートナーが変化する市場ニーズに対応できるよう、品質と整備効率を備えた部品ソリューションを提供していく」と語った。
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