英国・フランス・ドイツなどに続き、イタリアもイランの報復攻撃で被害を受けた中東の同盟国を支援する方針を正式に表明した。
5日（現地時間）ロイターなどによると、イタリアのジョルジャ・メローニ首相はこの日、現地ラジオインタビューで「英国・フランス・ドイツと同様に、イタリアも湾岸諸国を支援する計画だ」と述べた。
さらに「支援は国防分野、特に防空分野に重点を置くことになる」と付け加えた。
メローニ首相は参戦の理由について、「何よりも数万人のイタリア人が湾岸諸国に居住しており、約2000人のイタリア軍兵士がこの地域に配備されているためだ」とし、「彼らを必ず守らなければならない」と説明した。
これは単なる外交的対応にとどまらず、同盟国に居住する自国民や軍事拠点を保護するための介入が不可避であるとの認識を示したものだ。他の欧州諸国が湾岸諸国への支援方針を示した際の説明とも大きくは変わらない。
イタリア軍は2014年から、過激派組織「イスラム国（IS）」掃討作戦を名目にクウェートのアリ・アル・サレム空軍基地に駐留している。この基地は先月28日、イランのミサイル攻撃を受けた場所でもある。
これに先立ち、フランス、ドイツ、英国は、イランが中東地域に向けてミサイル攻撃を行った今月1日、「深い遺憾」を表明するとともに、防御的な軍事措置を取る可能性を警告していた。
欧州各国が相次いで中東情勢への関与を表明している背景には、欧州の玄関口とされるキプロスやトルコにまで戦火の影響が広がり、危機感が高まっていることがあるとの分析も出ている。
2日、キプロスの英国空軍アクロティリ基地にドローン数機が飛来し、航空機格納庫が破損した。これに対し、英国とフランスは東地中海に追加の軍艦を派遣し、対応態勢を強化した。
キプロスは中東で最も近い欧州連合（EU）加盟国であり、中東の軍事衝突が欧州に波及するのを防ぐ防衛線と見なされている。
こうした状況の中、スペインも防空任務を担うフリゲート艦（護衛艦）をキプロスに派遣し、フランスの空母やギリシャ海軍艦艇とともに作戦を行う予定だと明らかにした。
欧州主要国による湾岸諸国支援が相次ぐ中、集団防衛義務を定めたNATO条約第5条が発動される事態に発展する可能性を懸念する声も出ている。
NATOのアリソン・ハート報道官は、トルコ領空でミサイルが撃墜された直後、「イランがトルコを標的としたことを強く非難する。NATOはすべての同盟国と断固として連帯する」と述べた。
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