米中央軍（CENTCOM）は、イランの機雷敷設船16隻を撃沈したと発表した。
10日（現地時間）、CNNなどによると、米中央軍は同日、X（旧ツイッター）を通じ、米軍がイラン海軍の複数の船舶を排除し、このうちホルムズ海峡周辺で活動していた機雷敷設船16隻を撃沈したと明らかにした。あわせて、イラン船舶が攻撃を受ける様子を収めた動画も公開している。
これは、米国のドナルド・トランプ大統領が先に示した10隻を上回る規模となる。BBCは、今回の米中央軍の対応について、トランプ大統領がイランの機雷敷設船を迅速かつ強力に排除すると表明したことを受けた後続措置だと伝えた。
トランプ大統領は同日、自身のSNSトゥルース・ソーシャルに、イランがホルムズ海峡に機雷を設置したのであれば、直ちに撤去するよう求める、それが事態を正しい方向へ進める大きな措置になると投稿した。一方、現時点ではイランが実際に機雷を設置したとの報告は受けていないとも付け加えた。
さらにトランプ大統領は、米国はカリブ海で麻薬密輸船を取り締まる際に用いた能力を活用し、ホルムズ海峡に機雷を設置しようとするあらゆるボートや船舶を恒久的に排除すると表明した。そのうえで、いかなる理由であってもイランが実際に機雷を設置し、直ちに除去しなければ、前例のない軍事的結果に直面することになると警告した。あわせて、ここ数時間で機雷敷設用の「非稼働船」10隻を破壊したとも述べている。
今回の発言は、イランがホルムズ海峡を通るタンカーの運航を妨げる事態を防ぐため、米軍が積極的に関与する構えを示したものとみられる。先月28日に米国とイスラエルによる対イラン空爆で武力衝突が本格化して以降、ホルムズ海峡を通過する商業輸送はほぼ中断した状態が続いている。
トランプ大統領の警告に続き、これを裏付ける形で米中央軍の発表が出たことで、この日の国際原油価格は急落した。
米国産標準油種WTI先物は、一時、前日終値比19％安の1バレル＝76.73ドル（約1万2,000円）まで下落した。終値は11.94％安の83.45ドル（約1万3,000円）だった。ICE先物取引所で取引される北海ブレント先物も前日比11％下落し、1バレル＝87.8ドル（約1万4,000円）で取引を終えた。
市場では、主要7か国（G7）が戦略石油備蓄を放出するとの期待も、原油価格の下落を後押ししたとの見方が出ている。日本経済新聞は、米国のクリス・ライト・エネルギー長官がXで、米海軍がホルムズ海峡を通過するタンカーの護衛に成功したと明らかにしたことで、市場に安心感が広がったことも影響したと報じた。
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