アメリカは5000人規模の海兵遠征隊に続き、3000人規模の空挺部隊までイラン戦争に投入する計画を検討中だ。その中心にあるハールグ島に注目が集まっている。23日（現地時間）、The New York Times（NYT）は、米軍高官らが米陸軍第82空挺師団所属の戦闘旅団と師団本部の一部をイラン作戦に配置する案を検討中だと報じた。特にNYTは、これらの兵力がイランの石油輸出の要であるハールグ島の掌握作戦に投入される可能性があると予測した。先に17日にもNYTは、ドナルド・トランプ大統領がハールグ島を占領または封鎖する可能性があると分析していた。
アメリカの軍事的圧力と上陸の可能性が繰り返し指摘されているハールグ島は、イラン本土の海岸から25km離れている。ハールグ島はイランのブーシェフル州近くのペルシア湾北東部に位置する戦略的要衝で、特にイラン全体の原油輸出の90%以上がここを経由する。イランの主要な収入源であるため「イランの金庫」とも呼ばれ、世界の原油輸送の大動脈であるホルムズ海峡に近いため、ここでの状況は国際原油価格に即座に影響を与える。これに対しアメリカは、ここを占領または破壊すればイランの主要な収入源を完全に遮断し、政権の経済的基盤を崩壊させることができ、有利な条件での終戦交渉も可能になると見ている。これに関する前兆はすでに13日に見られた。アメリカ中央軍はこの日、ハールグ島内の90カ所以上のイラン軍事目標を攻撃したが、島の核心資産である石油インフラは意図的に攻撃しなかった。イランに強力な警告メッセージを送る一方で、国際エネルギー市場への悪影響を最小限に抑えようとする意図が読み取れる部分だ。
報道によると、アメリカは現在、日本の沖縄にいた第31海兵遠征部隊の2200～2500人の兵力を中東海域に移動させており、第11海兵遠征部隊の2500人もサンディエゴから追加で急派した。さらに米陸軍第82空挺師団の即応部隊（IRF）3000人も投入待機中で、彼らは命令が下れば18時間以内に世界のどこにでも展開可能な精鋭部隊だ。ただし米軍関係者は、軍が慎重に計画を立てている段階で、まだ米国防総省や中央軍のレベルで第82空挺師団の派遣命令を出したわけではないと明らかにした。
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