イラン戦争が6週目に入る中、ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）は6日（現地時間）、今回の衝突が世界の政治秩序を再編し、主要大国がこれに合わせて外交戦略を調整していると報じた。
中国はアメリカの注目が中東に集中している隙を突いて南シナ海の人工島建設を再開するなど、戦略的利益の確保に乗り出した。中国は輸出依存度が高いため、原油価格の上昇と世界経済の減速に弱い構造を抱えている。
これを受けて中国はパキスタンとの協力を強化し、湾岸地域内の影響力拡大を図る一方、インド洋と主要海上路を巡るインドとの競争も一層激化する見込みだ。
日本は今回の戦争を機に中東の不安定がエネルギー安全保障に直結することを再認識した。中国とロシアがイランと連携して海上路を掌握した場合、資源へのアクセスが制限される可能性が高まるとの懸念が強まっている。このため日本は防衛力強化と安全保障協力を推進する一方、トランプ政権の不確実性にもかかわらず、アメリカとの同盟維持に注力している。
インドはエネルギー価格急騰による経済的負担が増す中、競争国パキスタンが中東和平の仲介者として台頭し、アメリカとの関係を改善したことで、経済的打撃と外交的孤立という二重の圧力に直面している。
ヨーロッパは今回の戦争を通じて世界舞台での影響力の弱体化を露呈したと評価されている。開戦に関する協議の過程で排除された上、対米関係と戦争遂行方式を巡って加盟国間の分裂も深まった。イタリアとスペインはアメリカの方式に懐疑的な一方、ドイツとルーマニアは協調的な態度を示し、欧州連合（EU）内の亀裂が深まる様相だ。
ロシアは原油価格上昇による収益増加という恩恵を受けているが、実情は複雑だ。ウクライナが湾岸諸国にドローン技術を販売し、イランとアラブ諸国間の対立が激化する中、イランとの関係維持とアラブ圏協力拡大という二重戦略に負担が大きくなっている。特にイランを支援してアメリカ施設攻撃に出た場合、トランプ政権との関係悪化も避けられない。
ロシアにとって最悪のシナリオはイラン政権が崩壊し、西側と関係を正常化する場合だ。これはロシアの同盟基盤を弱体化させ、権威主義国家間での影響力も低下させる可能性がある。またイランが世界経済に再編入される場合、中央アジア内陸国の石油・ガスおよび鉱物輸出経路が多様化する可能性が高い。これはロシアがこの地域に対する支配力を回復しようとする試みを挫折させるおそれがある。
WSJは「今回の戦争は湾岸地域の安全保障が全世界にとって重要であることを示している」とし、「イランがホルムズ海峡封鎖能力を維持する場合、各国がエネルギー確保のためにテヘランに依存せざるを得ない状況に陥る見通しだ」と指摘した。さらに、迅速かつ包括的なアメリカの勝利が平和のための最も現実的な解決策だと強調した。
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