米国とイランの終戦協議が合意に至らず終了し、世界の金融市場は再びリスク回避の動きを強めている。ドルと原油価格は上昇する一方、株式市場や一部の安全資産には売りが出た。
ロイター通信によると、13日（現地時間）の外国為替市場では安全資産を選好する動きが強まり、ドルが上昇したという。ユーロはドルに対して約0.5％下落し、豪ドルや英ポンドなどリスク資産とみなされる通貨もそろって下落した。
国際指標のブレント原油先物は1バレル当たり102ドル（約1万6,300円）台で取引が始まり、7％超上昇した。
シティインデックスの首席市場アナリスト、フィオナ・シンコッタ氏は「和平協議への楽観が完全に反転し、ドルのような安全資産に資金が向かい、原油が急騰し、他の資産が売却される典型的な流れになっている」と述べた。
こうした市場変動は、パキスタン・イスラマバードで行われた米国とイラン終間の戦協議が行き詰まったことに起因している。協議決裂後、ドナルド・トランプ米大統領は米海軍がホルムズ海峡封鎖に乗り出す可能性に言及し、緊張は一段と高まった。
ホルムズ海峡は世界の原油供給の約20％が通過する重要な輸送路で、イランは戦争勃発後、この海域を統制してきた。その結果、国際原油価格は戦争後に30％超上昇し、エネルギー価格の上昇に伴うインフレ懸念も強まっている。
債券市場では米国債先物が下落し、これまで上昇基調が続いていた金価格も利益確定売りに押されて軟調に推移した。市場では終戦への期待が後退し、資産価格が停戦前の水準に戻りつつあるとの見方が出ている。
シドニーのMSTマーキーのアナリスト、ソウル・カボニック氏は「現在市場は停戦前の状況に戻った」と指摘し「さらに米国はホルムズ海峡を通過する1日最大200万バレル規模のイラン産原油の流れも追加で遮断する可能性がある」と伝えた。
また「今後の最大の焦点は米国がイランへの空爆を再開するかどうかだ」とし「それによって中東全域のエネルギーインフラが攻撃対象となるリスクが高まり、長期的な影響をもたらしかねない」と警戒感を示した。
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