国際原油価格、再び1万6,000円突破…青ざめるニューヨーク株式市場

中東情勢の緊迫化が影響
米国債利回りも軒並み上昇
原油は5月以来初の100ドル超え

中東情勢が再び緊迫するなか、国際原油価格が約2か月ぶりに1バレル＝100ドル（約1万6,400円）を上回った。インフレ懸念が再燃して米国債利回りも上昇し、株式市場への圧力となっている。

23日（現地時間）午前、北海ブレント原油先物は前営業日比6.4％高の1バレル＝100.05ドル（約1万6,400円）を記録した。ブレント原油が100ドルを超えるのは、5月26日以来初めてとなる。現在の国際原油価格は、戦争が始まった2月末を40％上回る水準だ。米国産標準油種（WTI）の先物価格は前営業日比3.8％上昇し、1バレル＝90.12ドル（約1万4,800円）前後で推移している。

国際原油価格が再び上昇し始めたことを受け、米国債利回りも上昇した。政策金利に連動しやすい2年物国債利回りは0.06％ポイント上昇の4.36％、指標となる10年物国債利回りは0.05％ポイント上昇の4.70％前後で動いている。市場では、原油価格の上昇によってインフレ懸念が強まれば、米連邦準備制度理事会（FRB）が政策金利を引き上げるとの見方が広がる。米紙ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）は、10年物国債利回りが1年余りぶりの高水準に達したと報じた。

超長期債に当たる30年物国債利回りは、0.03％ポイント上昇の5.17％前後となっている。5％以上で取引されるのは13営業日連続となった。米国政府が負担する国債の利払い費が膨らみ、財政赤字を悪化させる可能性があるとの指摘も出ている。

原油価格の上昇は株価にも影響を及ぼしている。ニューヨーク株式市場では、午前10時時点でダウ工業株30種平均とS＆P500種株価指数がそれぞれ約1％下落した。ハイテク株中心のナスダック総合株価指数は2.0％安となり、3指数はいずれも下落基調が続く。

この日の国際原油価格の急騰には、イランの支援を受けるフーシ派が紅海でサウジアラビアの石油タンカー2隻を攻撃したと主張したことが反映された。WSJは「石油輸送の重要航路が脅かされ、米国とイランの対立がさらに拡大するとの懸念を強めた」と伝えた。

米国のドナルド・トランプ大統領は「フーシ派が再び船舶を攻撃すれば、イランの責任を問う」と述べている。この発言を受け、米国とイランが再び全面戦争に突入する可能性への懸念が強まった。米国のマルコ・ルビオ国務長官は、イランが終戦合意を破棄したことで甚大な代償を払っているとしたうえで、「イランは今後数日間に大きな損失を被るなかで、考えを変えるかもしれない」と警告を重ねている。