国際プラチナ価格が2025年の1年間で120％以上も急騰し、1987年以来38年ぶりとなる最大の年間上昇率を記録した。供給不足と政策の変化、さらに投機資金の流入が重なり、プラチナがグローバルな原材料市場における「ホットな資産」として浮上している状況だ。
31日（現地時間）、ニューヨーク・マーカンタイル取引所（NYMEX）でプラチナの先物価格は1トロイオンスあたり2,148ドル（約33万7,000円）で取引された。先月26日には2,534.70ドル（約39万8,000円）で史上最高値を更新し、わずか1か月で34％上昇している。年初からの上昇率は121～147％の水準に達した。同じ白金族金属（PGM）であるパラジウムも、今年に入って約80％急騰している。
今回の急騰は、金・銀価格のラリーに伴う貴金属投資需要の拡大、構造的な供給不足、そして欧州の自動車政策の変化が同時に作用したことが主な要因として分析されている。プラチナとパラジウムは、自動車の排ガス低減用触媒装置における核心的な素材である。
これまで電気自動車（EV）の普及は、白金族金属にとって長期的な悪材料と見なされてきたが、今年は様相が一変した。金・銀価格の強含みと米国の関税政策を巡る不確実性が、EVへの転換リスクを相殺している。さらに先月16日、欧州連合（EU）が2035年までに内燃機関車の販売を全面禁止するという既存の方針から事実上後退したことが、決定的な好材料となった格好だ。
欧州委員会は、新車の炭素排出削減目標を従来の100％から90％に緩和する法改正案を公開した。これにより、2035年以降もプラグインハイブリッド車（PHV）やディーゼル車など、一部の内燃機関車の販売が可能になる見通しである。三菱自動車のアナリストらは「触媒装置に欠かせない白金族金属にステロイド注射を打ったようなものだ」とし、「排出基準が厳しくなるほど、触媒に使用されるプラチナやパラジウムの含有量は逆に増える可能性がある」と評価している。
供給面の圧力も価格上昇を助長した。主要生産国である南アフリカ共和国では、電力不足と鉱山インフラの老朽化、投資減少により生産量が減少している。さらに、米国政府がプラチナとパラジウムを経済・国家安全保障に必須な「重要鉱物」に指定した。これを受けて関税課税の可能性を懸念した現物が先行して米国に流入し、他の地域市場の供給はさらに逼迫した状況だ。
中国発の要因もこれに拍車をかけた。世界最大の白金族金属消費国であり、輸入依存度の高い中国で、昨年11月に白金族金属の先物取引が始まると、大規模な投機資金が流入した。価格の変動性が急激に高まったことを受け、広州先物取引所が価格制限幅を調整する事態に発展している。
ロイター通信は「プラチナが単なる貴金属を超え、政策と産業、投機資金が一度に集中した原材料となった」とし、「2025年の原材料市場で最も劇的に上昇した資産の一つである」と評価した。
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