トランプ氏が地上軍投入検討、対イラン軍事圧力一段と強化

米国とイランの終戦了解覚書（MOU）が無力化された中、米国のドナルド・トランプ大統領が地上軍投入まで含む強硬な軍事オプションを検討していることが分かった。米軍は、ホルムズ海峡周辺への空爆をイラン内陸部へ拡大する動きも見せている。一方、イランはホルムズ海峡の防衛と報復を宣言した。

16日（現地時間）、アクシオスやウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）などによると、トランプ大統領は最近ホワイトハウスのシチュエーションルームでイラン戦争を早期に終結させるための軍事オプションの報告を受けたという。検討対象は空爆の拡大と地下核施設への攻撃、地上軍投入など3つだ。

最も注目を集めるシナリオは、地上軍の投入だ。米軍は戦争勃発後、空爆のみを続けてきたが、3月末にイラン領内に墜落した戦闘機の操縦士を救出するため、部隊が一時的に越境したケースを除けば、地上軍を投入したことはない。実行されれば、戦争は全面戦争へと拡大することになる。

米国が最も有力に検討している目標はハールク島だ。ホルムズ海峡の北西に位置するこの島は、イランの原油輸出の約90%が通過する重要拠点だ。アブー・ムーサー島やグレーター・トゥンブ島、小トンブ島などホルムズ海峡の戦略要所を掌握する案も同時に挙げられている。これらの島を確保すれば、イランの海峡制御力を大きく弱体化させることができるという計算だ。

トランプ大統領も前日、FOXニュースとのインタビューでハールク島占領の可能性を完全には否定しなかった。彼は「現時点では明らかにできないが、相手を十分に弱体化させて押し返すことができれば、そうする」と述べた。

ただし、地上軍投入は米国にとっても大きな負担だ。イラクやアフガニスタン戦争のような長期戦に発展する可能性があるほか、米軍の死傷者発生や国内世論の悪化も避けられない。米中央軍で副司令官を務めたロバート・ハワード退役海軍中将は「占領よりも難しいのは、占領状態を維持することだ」とし、ミサイルやドローン（無人機）による攻撃のリスクに警鐘を鳴らした。

トランプ大統領はまた「ピックアックス山」と呼ばれる地下核施設への攻撃も検討していると伝えられた。ただし、施設が既存のナタンズとフォルドゥ核施設よりも深い場所にあるため、バンカーバスター（地中貫通爆弾）を動員しても成功を保証するのは難しいとの分析が出ている。発電所や橋など民間インフラに対する攻撃も選択肢として挙げられているが、国際法違反の論争が負担になっている。

米軍はこの日も5日連続で空爆を続けた。イラン国営のIRNA通信などによると、南部バンダレ・アッバースとフーゼスターン州アフヴァーズで爆発音が聞こえた後、16日の未明にはロレスターン州やマルキャズィー州、セムナーン州などイラン内陸でも連鎖的に爆発音が報告されたという。イランのメディアは、米軍が南部沿岸に留まっていた空爆範囲を内陸へ拡大した可能性を指摘した。

これに対抗してイランのモハンマド・バーゲル・ガーリーバーフ国会議長は国民向けの声明で「米国がMOUを違反した以上、我々もこれを守る理由がない」とし、「我々の軍は敵の侵略に対抗する完全な行動の自由を持っている」と述べた。彼は特にホルムズ海峡の制御権を国家安全保障の核心に位置付け、最後まで守る意向を明確にした。

ただし、交渉の可能性を完全に否定したわけではない。ガーリーバーフ議長は「交渉は妥協ではなく、国家利益を守るための抵抗戦略の一部だ」とし、軍事対応と外交を並行する「ツートラック戦略」を提案した。

トランプ大統領も「私はデッドラインを提示するのが好きではない」としながらも、「彼らは状況をよく理解している。適切に行動するのが賢明だ」と再度圧力をかけた。続けて彼は「我々はすぐにイランを敗北させる」とし、「戦争が終われば、国際油価は戦争前の水準に戻るだろう」と主張した。