ロボットが降伏を受け入れ…ウクライナ戦線を変える地上ドローン
空中ドローンで大きな変化を遂げたウクライナ戦争の戦闘様相が、今や地上ドローンによってさらに変貌している。
米紙ワシントン・ポストは20日（現地時間）、ウクライナ軍第3独立強襲旅団が今年6月、ウクライナ北東部戦線のある戦場で遠隔操作の地上ドローンを先頭に送り込んでロシア兵の降伏を引き出した事例を報じた。
当時、ウクライナ軍はロシア軍の攻勢で要塞化された2つの陣地を失い、2週間にわたり奪回を試みていたが成果が得られていなかった。ウクライナ軍は通信傍受から、当該陣地を守るロシア兵が十分に訓練された部隊であり、空中ドローンで補給を受けつつウクライナ軍に対する攻撃を計画していることを把握した。
ウクライナ軍はこのロシア軍陣地を攻撃するため、小型の車輪式ロボットに爆薬を載せた無人地上車両（UGV）を投入することを決定した。この車両自体にはカメラが搭載されていなかったため、操縦者は近傍で飛行させた空中ドローンの映像を見ながら地上ドローンを遠隔操縦したという。
投入されたUGVは対戦車地雷3発分に相当する約63kgの爆薬を搭載し、ロシア兵が潜むとみられる塹壕の入口付近で自爆した。爆発後しばらく動きが見られなかったため、ウクライナ軍は塹壕の入り口に地上ドローンをもう一台送った。ウクライナ軍の操縦者が空中ドローンの映像で自爆のタイミングを測っていたところ、塹壕の入口からロシア兵1人が手書きの札を掲げて姿を現し、降伏の意思を示した。最終的にロシア兵2人が武装解除した状態で塹壕から出てきて、空中ドローンの誘導に従いウクライナ軍に降伏した。
作戦を指揮したウクライナ軍第3独立強襲旅団傘下の地上ドローン中隊長ミコラ（26）は「私にとって最良の結果は捕虜を得たことではなく、歩兵を一人も失わなかった点だ」と語った。第3独立強襲旅団は当時、ドローン部隊と地上の兵力を連携させて、ウクライナ兵士の命を守りながらハルキウ州の戦略上重要な拠点を奪還することに成功した。
ワシントン・ポストは、旅団が提供した映像を検証し、作戦関係者に取材して当時の作戦を再構成したと伝えている。また「この作戦は、ドローンがウクライナの戦場で現代戦をどれほど大きく変えているかを、まずは空中で、そして今度は地上で改めて示した」と評価した。
地上ドローンは以前は目立たなかったが、最近では前線部隊への補給や退避支援に加え、攻撃にも直接参加するなど戦況を迅速に塗り替えている。ウクライナ軍・ロシア軍の双方がドローンを配備する中で、ウクライナ側ははるかに人口の多い敵と戦う中で人的被害を減らし、限られた兵力を温存するためにドローンの設計・活用を進めている。
ドローンは大きさにより価格差があるが、砲兵部隊を運用するよりも安価で、精度も高い場合が多く、6月の作戦で使用されたモデルの製造コストは約1,500ドル（約22万6,605円）だったという。
ロシアが2022年2月にウクライナへ全面侵攻して以降、ウクライナは「現代戦の実験場」と化している。最前線では、車輪や履帯で移動し空中ドローン同様に無線で制御されるロボットの需要が高まっている。
ロボットの大きさは電子レンジより小さいものから、数人が搭乗可能な大型のものまで多様である。一部の地上ドローンには遠隔操作の機関銃を備え、ロシア軍の位置に接近して地上部隊の通路を開く役割を担う機体もある。
ウクライナ軍によれば、9月に最前線でロボットが遂行した任務数は8月のほぼ倍になったという。
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