「銃撃は仕組まれたのか」トランプ事件めぐり陰謀論が爆発拡散、SNSが“大混乱”

米国のドナルド・トランプ大統領を狙った銃撃事件が捏造されたという陰謀論がSNSを通じて拡散している。26日（現地時間）、ニューヨーク・タイムズ（NYT）はワシントン・ヒルトンで開かれた晩餐会で銃声が響いたというニュースが報じられた後、SNSでは陰謀論が拡散したと報じた。

SNS分析企業Audiense傘下のTweet Binderのデータによると、この日の正午までSNS「X（旧Twitter）」では「捏造された（staged）」という言葉を含む投稿が30万件以上急増したという。一部のネットユーザーはトランプ大統領が低迷する世論調査の支持率やイラン戦争に関する否定的な世論を覆い隠すために事件をでっち上げたという主張まで展開した。

また、容疑者が現場で逮捕された後に射殺されたという主張とともに、容疑者の背後関係や犯行動機・政治的傾向に関する未確認情報も拡散された。イスラエルと当該事件の関連性を主張する内容とともに、人工知能（AI）で生成されたと思われる画像も共有され、ロシア国営のメディアが関連疑惑を提起したことで陰謀論がさらに拡散したという。

NYTは、「一部のインフルエンサーが閲覧数とフォロワーを増やすため、事実と異なる投稿を無分別に上げることで、このような現象が起きた」と分析した。ミシガン大学のクリフ・ランプ教授は、「人々は正確な情報を探すのではなく、自分の信念を裏付ける情報を探している」とし、「噂は非常に速く広がるが、誤りを正すには非常に長い時間がかかる」と指摘した。