イラン地上戦の可能性浮上か…米軍輸送機がイスラエルに大量弾薬搬入
ドナルド・トランプ米大統領がイランへの攻撃再開を検討する中、弾薬を積んだ米軍輸送機数十機がイスラエルに到着したと報じられた。
アルジャジーラが18日（現地時間）イスラエルメディアの報道を引用して報じたところによると、過去24時間でドイツの米軍基地を出発した輸送機数十機が大量の弾薬を積んでイスラエル・テルアビブに着陸したという。
イスラエルメディアはこうした動きについて、イランとの軍事衝突再開に備えた準備の一環だと報じている。
また、イスラエル軍が米国による対イラン攻撃に参加する準備を終えたとの報道も相次いだ。イスラエル公共放送カンは匿名の安全保障当局者の話として「イスラエルは米国による新たな空爆に加わり、イランのエネルギーインフラを標的にする方針だ」と伝えた。
こうした報道は、トランプ大統領とイスラエルのベンヤミン・ネタニヤフ首相が17日に30分以上にわたり電話会談を行った後に出てきたものとされる。
イスラエル民放チャンネル12は「両首脳の協議はイランでの戦闘再開準備が進む中で行われた」とし「イスラエル軍は最高レベルの警戒態勢に入った」と報じた。
トランプ大統領は攻撃再開を検討、イランは海底ケーブルで圧力強化
米紙ニューヨーク・タイムズは先週末、匿名の当局者の話として「米国とイスラエルは早ければ来週にも対イラン攻撃を再開する可能性に備え、停戦発効後で最大規模となる準備作業に着手した」と伝えていた。
米国が軍事作戦を再開した場合、イランの軍事施設やインフラに対する大規模空爆のほか、特殊部隊を投入して地下深部に保管された核物質を回収する案などが検討されているという。
ただし、トランプ大統領がどの選択肢を取った場合でも人的被害は避けられないとの見方が出ている。
これに対してイランはホルムズ海峡の海底通信ケーブルを新たな圧力材料として利用する構えを見せている。
イラン軍を統括するハタム・アル・アンビヤ中央軍司令部のエブラヒム・ゾルファガリ報道官は先週、X（旧ツイッター）で「ホルムズ海峡のインターネットケーブルに料金を課す」と主張した。
イラン革命防衛隊（IRGC）系メディアも、イラン政府がホルムズ海峡の海底ケーブル事業から収益を得る計画を進めており、米グーグルやマイクロソフト、メタ、アマゾンなど米IT大手に対し、イラン法の順守を求める方針だと報じた。
これら企業の一部はホルムズ海峡やペルシア湾を通過する海底ケーブル事業に投資しているとされる。
イランメディアは「海底ケーブル事業者はホルムズ海峡通過に対する料金を支払う必要があり、今後はケーブルの修理・保守権限をイラン企業に独占的に付与する」と伝えた。
ホルムズ海峡の海底ケーブル、なぜ危険か
ホルムズ海峡の海底には、欧州・アジア・ペルシャ湾地域を結ぶ主要な大陸間通信ケーブルが敷設されている。
専門家らはイランが海底ケーブルを攻撃した場合、通信速度低下だけでなく、銀行システムや軍事通信、AIクラウドインフラなど幅広い分野に深刻な影響を及ぼす可能性があると警告している。特にペルシア湾岸諸国では大規模な通信障害が発生し、東アフリカの一部地域ではインターネット遮断状態に陥る恐れもあるという。
UAEドバイに本部を置くハブトゥール研究所のモスタファ・アーメド上級研究員はCNNに対し「海底ケーブルへのいかなる攻撃も、複数大陸にまたがるデジタル災害を引き起こしかねない」と語った。
一方、CNNは「米IT大手は対イラン制裁のため、イラン側に追加料金を支払うこと自体が困難だ」とし「米企業が投資する海底ケーブルが実際にイラン領海を通過しているかも不透明だ」と指摘した。
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