米F15撃墜に中国製ミサイルの可能性…イラン供与疑惑が波紋

イラン上空で撃墜された米軍戦闘機に中国製ミサイルが使用された可能性が浮上し、イラン情勢を巡る緊張が高まっている。

米NBCニュースは30日、4月にイラン南西部上空で撃墜され、危険を伴う救出作戦につながった米空軍F15戦闘機について、中国製の携帯式地対空ミサイル（MANPADS）によって撃墜された可能性が高いと報じた。

MANPADSは歩兵が携行可能な対空兵器で、低空を飛行する航空機の迎撃に用いられる。中国製の新型ミサイルは赤外線追尾に加え、戦闘機が回避のために放つフレアを識別する能力を備えるとされ、脅威が指摘されている。

4月3日には、イラン南西部上空で米空軍のF15E戦闘機1機がイラン軍の攻撃を受けて墜落し、搭乗していた兵装システム士官が一時行方不明となった。米軍戦闘機が作戦中に撃墜されたのは2003年以来23年ぶりとなる。

米メディアは当局者の話として、米F15戦闘機は全長約2.1メートル、重量約18キロの携帯式地対空ミサイルに命中した可能性が高いと伝えた。

ドナルド・トランプ米大統領も当時、救出作戦に関する報告を受けた際「携帯式地対空ミサイルによる攻撃だった」と説明したとされる。

また、ニューヨークタイムズは米政府筋の話として、米情報機関が中国からイランに携帯式地対空ミサイルが提供された可能性を示す情報を入手していたと報じた。

イラン側は「新型防空システムを使用した」と説明しているものの、具体的な兵器の種類については明らかにしていない。

トランプ大統領「中国はイランに武器供与せず」

トランプ大統領は5月に北京で中国の習近平国家主席と会談した後「中国はイランに武器を送らないと約束した」と述べ、謝意を示していた。

しかし、米当局者はNBCに対し「中国は戦争前からイランを支援していたが、仮に追加支援があったとしても戦局を左右する規模ではない」と説明し「米国は中国の動向を把握している」と強調した。

NBCは、F15戦闘機を撃墜したとみられるミサイルがイランに最近供与されたものなのか、過去に搬入され備蓄されていたものかは不明だとしており、中国が今回の戦争勃発以降に新たな武器供与に乗り出したかどうかは確認されていないとしている。

中国側「武器供与」報道を否定

中国は1980年代以降、イランに弾道ミサイルや対艦ミサイルなどを輸出してきた経緯があるが、2006年の国連による武器禁輸措置以降は主に軍民両用部品の供給にとどまっているとされる。

在米中国大使館は報道を全面否定し「中国は軍需品輸出について責任ある管理を行っており、根拠のない中傷に反対する」とコメントした。

一方で、中国国内ではイランへの直接的な軍事支援を求める声も一部で出ているとされる。中国はイラン最大の貿易相手国であり、イラン産原油の最大輸入国でもあるため、地域情勢の悪化は中国の経済・外交戦略にも影響を及ぼす可能性がある。

中国は2月28日のイラン戦争開戦以降、イランへの武器支援疑惑を一貫して否定している。