人工知能（AI）をわずか10分程度利用しただけでも、脳の問題解決能力や認知機能が低下する可能性があるとの研究結果が発表された。
28日（現地時間）、ニューヨーク・ポストによると、カーネギーメロン大学、オックスフォード大学、マサチューセッツ工科大学、カリフォルニア大学ロサンゼルス校などの研究者らは、問題解決実験を通じてAIの影響を評価した結果、比較的短時間の利用でも脳機能に悪影響を及ぼす可能性があると分析した。
実験は、参加者に数学の試験を解かせる方式で行われた。参加者の半数はAIを使わずに問題を解き、残りの半数には約10分間、AI補助ツールの利用を認めた。
AI補助を受けたグループは予想どおり実験前半でより高い成績を示したが、AIが使えなくなると成績が急激に低下することが明らかになった。
研究チームは、「AIによる補助は即時的な成果を向上させるが、その代償として認知面で大きなコストを伴う」と指摘した。
さらに、「10分間AIの支援を受けて問題を解いた後でAIを取り上げられた人々は、一度もAIを使わなかった人々よりも成績が低く、途中で諦めるケースも多かった」と説明した。
実際に、両グループが同じ条件でAIなしで問題を解いた際には、以前AIを使用していたグループの正答率は20％低かった。また、AIを使えなくなった後、そのグループの参加者はAIを使わなかった参加者に比べ、問題を飛ばす可能性が2倍高かった。
研究チームは同様の方法で読解力テストも実施し、正答率や問題を飛ばした回数などにおいて、数学テストと類似した結果を確認した。
研究チームは、「AIとのわずか10～15分のやり取りだけでも、自立した遂行能力や粘り強さに相当な損傷が生じる可能性がある。これらは生涯学習の基盤となる能力だ」と説明した。
また、「短時間の接触だけで測定可能な低下が生じるのであれば、数か月あるいは数年にわたる日常的なAI利用の累積効果は深刻で、回復が難しいものになる可能性がある」と予測した。
ただし研究チームは、「AIをどのように活用したかが、正答率の低下や問題を飛ばす頻度の増加に大きく影響した」とも述べている。
AI補助グループのうち61％は、AIに直接答えを尋ねていた。一方、ヒントや説明を求めるなど間接的な方法でAIを活用した残りの参加者は、AIから直接答えを得ていた参加者に比べ、正答率の低下幅が小さかった。
研究チームは、今回の結果について「AIがあらゆる面で認知機能に有害であることを示すものではない。しかし、『全面的な依存』が問題解決能力を低下させることを示している」と結論付けた。
コメント0