人工知能（AI）の熱気に乗じて無理に借り入れた資金がドミノのように崩れ「世界金融危機」を引き起こす可能性があるとの警告が出た。
28日（現地時間）、英テレグラフなどによると、国際決済銀行（BIS）は最近の報告書で「AIのデータセンターへの過度な支出や、不透明な借金の回し方が、約20年前の世界的な信用収縮に類似した金融危機を引き起こすリスクがある」と指摘した。
BISは、問題の中核が資金の出所にあると指摘した。BISは「オープンAIやエヌビディアのようなビッグテック企業が、複雑な金融取引を通じてAIの開発の資金を調達している」と伝えた。具体的には「ボットの開発会社が、半導体を購入するために、半導体メーカーから直接融資を受ける形で資金を調達している」と描写した。
さらに、一般の銀行を介さないプライベートファンドなど「シャドーバンキング」の介入も指摘した。BISは「プライベートファンドなどシャドーバンキングの産業も、AIの需要を取り込むために、データセンターに資金を注ぎ込んでいる」とし「このように、AI部門の資金調達が不透明に行われているため、システムの脆弱性がさらに高まっている」と指摘した。
BISのパブロ・エルナンデス・デ・コス総裁は、こうした構造的な矛盾を指摘し、具体的な警告を発した。デ・コス総裁は「各企業が、競争相手を打ち負かし市場シェアを独占しようとすると、AIインフラへの大規模な投資が、最終的に過剰な状態になるリスクが大きい」とし「AIが期待通りの成果を上げられない場合、現在の投資ブームが突然終わり、経済全体に大きな打撃を与える可能性がある」と述べた。
BISの報告書は、ビッグテックの支出の停止が、どのように危機を引き起こすかのシナリオを説明した。報告書は「AIバブルが崩壊した場合、金融の安定性が脅かされる」とし「超大型のビッグテック企業が相次いで進めてきた攻撃的な設備投資の速度を緩めるか、停止させると、サプライチェーンにある多くの借金を抱えた企業が、失われた売上を補えず、借金を返済できない状況に直面する」と指摘した。
BISは、今回のAIインフラ投資ブームを、過去の大型金融イベントとも重ね合わせて見ている。報告書は「現在のAI投資のブームの規模や速度、そして大きな生産性の向上への期待感が、過去のドットコムバブルや、1840年代の英国の鉄道投機の狂騒、世界恐慌の直前の好況期と非常に似ている」とし「短期的に大きな下方リスクを示す前兆だ」と分析した。
実際、市場はすでに不安の症状を示している。イングランド銀行（BOE）は昨年12月、株価が2008年の金融危機以降、最も過度に膨れ上がっていると警告し、国際通貨基金（IMF）も、AI企業の価値をドットコムバブルに比較したことがある。
最近、アップルがマイクロチップのコストの上昇を理由に価格の引き上げを発表し、ナスダック指数が1.3％急落した。AI半導体株への依存度が高い韓国のKOSPI市場も、1日で10％以上揺れ動くなど、テック株の変動性が極めて激しくなっている。
ここに、物理的な限界も現れている。Googleは、収容能力の不足のため、メタがGoogleのAIモデル「Gemini」を使用できないように使用量を制限したとされる。BISは、データセンターの建設の遅延や半導体の不足も、AIブームの弱点になる可能性があると警告した。
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