
米ニューヨーク株式市場は20日(現地時間)、半導体株の反発にもかかわらず、中東地域の緊張が高まる中で下落して取引を終えた。
CNBCとウォール・ストリート・ジャーナル(WSJ)などによると、S&P 500指数は前日比14.41ポイント(0.19%)下落し7443.28で取引を終えた。
ダウ・ジョーンズ工業株価平均は307.16ポイント(0.59%)下落し5万1839.26に、ハイテク株中心のNASDAQ指数は12.171ポイント(0.05%)下落し2万5508.072で取引を終えた。
取引序盤に大きく反発していた半導体銘柄は、人工知能(AI)バブルへの懸念と中東情勢の不安定化により、上昇幅を一部返した。SKハイニックスの米国預託証券(ADR)は序盤に4%を超えて上昇したが、1.86%下落して取引を終え、米国の半導体上場投資信託(ETF)であるヴァンエック半導体ETFは0.41%上昇した。
AMDはマイクロソフト(MS)が今年下半期から自社の新製品「ヘリオス」などを導入すると発表したことを受けて約1.6%上昇し、MSも1.94%上昇して取引を終えた。NVIDIA(0.2%)、サンディスク(2.67%)をはじめ、半導体関連株のテラダイン(3.54%)、アステラ・ラブズ(1.88%)も上昇した。
このほか、映画館チェーン運営会社AMCエンターテインメント・ホールディングスは第1四半期に予想を上回る業績を記録し26.68%上昇し、ドミノ・ピザも業績発表後に約2.1%上昇した。連日上昇を続けていたAppleは利益確定売りなどで2.14%下落して取引を終えた。
CNBCは、この日の中東情勢の不安定化と国際原油価格の上昇が投資家心理に重荷となったと分析した。
イエメンの親イラン武装勢力であるフーシ派がこの日、サウジアラビアに対する海上封鎖を宣言し、ドナルド・トランプ米大統領はトゥルース・ソーシャルを通じて「イランは米軍兵士1人を殺すたびに、その代償を何倍にも支払うことになる」と警告した。
ブレント原油9月渡しの終値はこの日、前日比1.3%上昇し1バレル89.22ドル(約1万4,490円)を記録した。米国産WTI原油8月渡しは0.9%上昇し、1バレル83.23ドル(約1万3,517円)で取引を終えた。















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