バンカーバスターでも貫けないのに…トランプ氏「ピックアックス山を数日以内に攻撃」と通告、全面戦争迫るか

米国が今後数日以内に、イランの秘密核施設があるとみられる「ピックアックス山（Pickaxe Mountain）」を攻撃する予定だとの報道が出た。

イスラエル公共放送KANは22日（現地時間）、「ドナルド・トランプ米大統領が最近、重爆撃機を投入してイランの秘密核施設を攻撃する予定であることをイスラエル側に伝えた」とし、「これを受け、イスラエルはイランによる報復の可能性に備え、軍の警戒態勢を最高レベルに引き上げた」と報じた。

さらに、「米国による事前通告は、空爆が拡大した場合、イスラエル領内へのミサイル攻撃を含むイランの報復に備えるためのものだ」と説明した。また、「今回の作戦は、今年2月に米国とイスラエルがイランを相手に軍事作戦を実施して以来、初めて重爆撃機を投入する事例となる」と付け加えた。

米国は当時、B-2スピリット・ステルス戦略爆撃機をはじめ、B-1BランサーやB-52Hストラトフォートレスなどの戦略爆撃機を投入し、イランを空爆している。

このうち中核戦力となるのがB-2爆撃機だ。レーダーで探知されにくいステルス性能を備え、地下深くにある標的を攻撃する大型バンカーバスター爆弾を運用できるのが特徴だ。

これに先立ち、トランプ大統領は「われわれは近く、あの地域（ピックアックス山）を非常に強力に攻撃する」と述べ、「彼らが核に関して少しでも何かを考えている場所があるなら、どこであろうと、われわれは極めて強力に攻撃する」と警告していた。

今回の報道について、ホワイトハウスとイスラエル首相府は公式見解を発表していない。

バンカーバスターでも貫通困難とされるピックアックス山

トランプ大統領が攻撃対象として名指ししたピックアックス山は、イラン中部ナタンズ近郊に位置する地下核施設だ。イランが国際原子力機関（IAEA）などに申告せず、ウラン濃縮施設を建設していると欧米諸国が疑っている場所でもある。

昨年6月の米国とイスラエルによる空爆でも直接攻撃を受けなかった主要な核関連施設の一つで、硬い花こう岩の岩盤層の下に建設されているため、バンカーバスター爆弾の威力が届かない深さにあるとの見方が支配的だ。

実際、米シンクタンクの科学国際安全保障研究所（ISIS）は、同施設の衛星写真を分析した結果、山の地下少なくとも100メートルに位置する施設へ続いているとみられると説明した。

ISISは14日に公表した報告書で、「イランは外部からの攻撃から施設を守るため、警備区域とトンネルの入口を大規模に要塞化した」とし、「空爆よりも地上部隊による攻撃の方が適している可能性がある」と説明した。

また、「イランの遠心分離機計画が破壊され、組立工場に必要な部品の製造能力まで打撃を受けた状況で、イランが依然として大規模な組立施設を設置する計画を持っているかは不明だ」と指摘した。

一方で、「イランが遠心分離機の製造能力を再建し始めた場合、核兵器開発計画に寄与し得る小規模な遠心分離機組立施設を山の内部に設置する計画を立てる可能性がある」と付け加えた。

施設の衛星写真を検証した外交政策研究所（FPRI）のサム・レア研究員も、「イランはトンネル入口の強度を高め、バンカーバスターのような兵器による攻撃を困難にした可能性がある」と分析した。

米紙ウォール・ストリート・ジャーナルは、「ピックアックス山は数年間にわたり米国とイスラエルの監視対象となってきた」としながらも、「同施設について判明している事実はほとんどない。この点は、今後の米軍による空爆にとっても大きな難題となる可能性を示している」と評価した。

ロイター通信も、「ピックアックス山は防御面で有利な条件を備えており、これまで一度も攻撃を受けていない」と伝えた。

「ピックアックス山を攻撃すれば、米国の全資産を狙う」

一方、イランはピックアックス山を攻撃対象とするトランプ大統領の発言に対し、強硬な反応を示した。

イラン軍の統合司令機関であるハタム・アルアンビヤ中央軍事司令部は22日、声明を発表し、「米国はイランの核施設と主要施設への空爆を脅している」と批判。「実際に攻撃が行われた場合、それは中東地域の紛争をさらに拡大させる行為と見なす」と警告した。

さらに、「そのような事態が発生すれば、米国のすべての資産はもちろん、米国の同盟国や支援勢力の資産も、イラン・イスラム共和国軍による断固たる攻撃の対象となる」と強調した。

米国の同盟国や支援勢力の資産まで攻撃対象にするとしたイランの警告は、攻撃範囲が軍事施設を越えて民間インフラにまで拡大する可能性を示唆したものとの見方が出ている。

実際、イランは了解覚書（MOU）の破棄前後に行われた攻撃では、主に中東地域の米軍基地を標的としてきた。一方、2月28日の開戦直後には、中東のエネルギー施設や金融機関、データセンター、ホテルなどの非軍事施設にもドローンやミサイルを発射している。