米国が中東で軍事圧力強化、イラン包囲網を拡大

米国は戦略爆撃機「B-1・ランサー」をはじめとする航空戦力と特殊作戦部隊を中東に追加で展開し、イランに対する軍事的圧力の水準を最高度に引き上げている。交渉チャンネルは開いているが、軍事力を最大限に増強して交渉力を高めようとするいわゆる「強圧外交」が本格化する様相だ。

22日（現地時間）、ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）やアクシオス、ロイター通信などによると、米軍は最近米本土の特殊作戦部隊を中東に移動させ、ドイツのシュパンダーレム空軍基地のF-16戦闘機と英国のレイクンヒース空軍基地のF-35戦闘機、空中給油機を前進配備したという。

アクシオスは米軍がこの日、B-1戦略爆撃機を投入し、イラン・イスラム革命防衛隊（IRGC）の拠点を攻撃したと報じた。今回の交戦再開後、B-1が実戦に投入されたのは初めてだ。

B-1は、大量の爆弾用精密誘導装置（JDAM）を搭載し、長距離から地下施設を攻撃できる戦略資産だ。米国のドナルド・トランプ大統領が最近公然と言及したイランの「ピックアックス山」地下施設までが軍事オプションに含まれていることを示唆するとの見方が出ている。

米国は、空母2隻を含む海軍戦力と長距離打撃資産は維持しつつも、地上軍の増派には慎重な態度を示している。元米中央軍司令官のジョセフ・ボーテル氏は「兵力の増強そのものが、大規模な軍事作戦を意味するわけではない」とし、「大統領と国防長官に、できる限り多くの軍事的選択肢を提供するための措置だ」との見方を示した。

核問題を巡る緊張も一層高まっている。イスラエル情報当局が、イランが数千基のウラン濃縮用の遠心分離機をピックアックス山の地下施設へ移設したと判断し、この情報を米国側に提供したとWSJが報じた。トランプ大統領も最近、ピックアックス山について「非常に強力な一撃を加えるのに適した潜在的な標的だ」と述べていた。

一方、専門家らは、現時点で最大の問題は遠心分離機が移設されたかどうかではなく、国際原子力機関（IAEA）が当該施設に立ち入ることができない状況にあると指摘している。施設が実際にウラン濃縮施設なのか、それとも単なる保管施設なのかさえ国際社会が検証できないことが、最大のリスク要因だという。科学国際安全保障研究所（ISIS）のデービッド・オルブライト所長と、米国家安全保障会議（NSC）で元イラン担当高官を務めたネイト・スワンソン氏も、IAEAによる現地査察を早急に実施する必要があると強調した。

米国のマルコ・ルビオ国務長官も、交渉と軍事圧力を並行するという立場を明確にした。彼はフィリピンのマニラで開かれた記者会見で、イランの「目には目を」発言に対し「我々は目には頭を（a head for an eye）だ」と反論した。続けて「イランは第三国を通じて引き続き合意を望むというメッセージを送っているが、合意を結んだ後に撤回したり、内容を変更しようとしたりする」と指摘し、「現時点では、真剣に交渉する意思があるとは判断しにくい」と述べた。そうしながらも米国の目標は政権交代ではなく非核化だとし、「イランは決して核兵器を持ってはならない」と繰り返し強調した。

米国の圧力はホルムズ海峡に続き、紅海にも拡大する様相だ。イエメンの親イラン武装組織フーシ派がサウジアラビア籍の船舶を攻撃したと主張すると、ルビオ長官は「フーシ派がイランに騙されて今回の衝突に巻き込まれたようだ」とし、緊張緩和を促した。米国はホルムズ海峡と紅海を一つの戦域と見なし、イランと代理勢力を同時に圧迫する戦略を強化しているとの分析が出ている。2つの海上交通路が同時に不安定化した場合、世界のエネルギー供給網が直接的な影響を受ける可能性があるとの懸念も高まっている。

イスラエルも対イラン圧力を維持している。トランプ大統領は国際刑事裁判所（ICC）発付の逮捕状に関連し、イスラエルのベンヤミン・ネタニヤフ首相を公然と擁護し、対イラン協力を再確認した。イスラエルは、イランの核施設とレバノンの親イラン民兵組織ヒズボラに対する軍事的圧力を持続するという立場を維持している。

米国は軍事力を引き続き増強しつつも交渉チャンネルを維持する戦略を続けている。一方、イランは核プログラムと地域における影響力を交渉材料として利用している。核活動の検証や制裁の解除、紅海とホルムズ海峡の海上安全保障を巡る双方の隔たりが埋まらない限り、軍事的圧力と外交交渉が並行して進む現在の不安定な局面は、当面続く可能性が高い。