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「空から潜水艦を追跡」…中国、AIドローンが“探知→即攻撃”まで自律実行!“海中戦”は完全無人化へ

望月博樹 アクセス  

AIで潜水艦の探知・攻撃まで実行…中国、海中戦まで無人化に乗り出す

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アラブ首長国連邦(UAE)ドバイで開催された国際エアショーで、世界初の潜水艦探知と攻撃が可能な無人航空機「ウィング・ロンX(Wing Loong X)」が公開された。

中国国有防衛産業企業航空技術輸出入公司(CATIC)は、17日(現地時間)に開幕したドバイ・エアショー2025の会場でウィング・ロンXの実物大モデルを披露し、人工知能(AI)を利用した完全自律対潜水艦作戦能力を強調した。

香港サウス・チャイナ・モーニング・ポストは18日、「ウィング・ロンXは、中国の無人機輸出戦略を代表する次世代モデルであり、中東で高まるドローン需要を狙ったものだ」と伝えた。新華社によると、今年のイベントには中国の航空関連企業100社以上が参加し、航空機約200機を展示した。

世界初の「AI自律対潜ドローン」…ソノブイ投下・魚雷装備

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ウィング・ロンXは、中国航空工業集団(AVIC)が開発した高高度長時間滞空型(HALe)無人偵察・攻撃機シリーズの最新機体である。翼長20m、最大飛行高度1万m、滞空時間40時間以上で、米海軍のP-8Aポセイドンより約4倍長く作戦が実行できる。

軍事メディアArmyRecognitionは22日、「同機は、世界初の潜水艦を探知・追跡・攻撃まで独立して行うことができるドローンであり、ソノブイ(音波探知浮標)投下装置と軽量魚雷、海上監視用複合センサーを統合した」と報じた。

また、技術専門メディアInteresting Engineeringは同日、「AIが水中の音を分析して潜水艦を識別し、必要に応じて魚雷を自律発射できる」とし、「この機能が実用化されれば海中戦のパラダイムが変わる」と評価した。

匿名を要求したCATIC関係者はSCMPに「ウィング・ロンXは空対空・空対地ミサイルだけでなく、対艦攻撃能力も備えている」とし、「最近の紛争でドローンの戦略的重要性を実感した中東諸国の関心が高まっている」と述べた。

ドバイ会場で「中国航空力ショーケース」…L-15デモ飛行も注目

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ドバイ・エアショー会場でAVIC傘下のCATICは、ウィング・ロンXのほかに4.5世代戦闘機J-10CE、ステルス戦闘機J-35A、L-15訓練機などを屋内外展示場に配置した。

イベント初日にはUAE空軍曲技飛行チーム「フルサン・アル・エマラート」が中国製L-15訓練機で初公開デモ飛行を行い、黒と金の機体がUAE国旗の色の煙を残しながら編隊飛行を披露した。

SCMPは「今年は中国人民解放軍(PLA)飛行チームが参加しなかったが、L-15のデモ飛行が中国航空機技術の象徴として注目を集めた」と伝えた。この訓練機は昨年UAEが12機購入契約を結んだ機種で、中国航空機輸出戦略の実質的成果と評価されている。

「空の狩人」…中国が海中戦技術競争を主導するか

中国はすでにWZ-8極超音速偵察機とステルス爆撃型無人戦闘機(UCAV)を実戦段階まで引き上げ、無人戦力で世界の先頭に立っていると評価されている。

今回のウィング・ロンX公開は、既存の地上・空中中心の無人作戦領域を海洋に拡張した事例であり、「空中対潜ネットワーク」を構築しようとする戦略の目的だと解釈される。

専門家は「中国が南シナ海と台湾海峡にウィング・ロンXを多数運用する場合、米・日・豪連合潜水艦戦力の秘匿性が弱まる可能性がある」と分析した。

一方、西側軍事メディアは「中国が技術力を誇示する段階である可能性が高く、実際の自律攻撃機能はまだ検証されていない」と評価した。

「アメリカはF-35で対抗」…中東空域で米中無人機競争本格化

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一方、イベント開幕日である17日、アメリカのドナルド・トランプ大統領はサウジアラビアにF-35戦闘機の販売を承認すると発表した。サウジはアメリカ製武器の最大購入国であり、今回の決定は中国の中東輸出攻勢に対抗する性格を持つと解釈される。

専門家は「中国が無人機・ステルス機・訓練機などで中東市場を制圧しようとしており、アメリカはF-35販売を通じて主導権を維持しようとしている構図」であり、「両国の軍備競争が『空から海まで』拡大している」と分析した。

「輸出型誇示」から「実戦型検証」へ

SCMPは「中国企業が過去にはメディア露出を避けていたが、今回のエアショーではオープンに自社武器システムを宣伝した」とし、「技術信頼性の向上と輸出市場拡大を狙った行動」と分析した。

中国がウィング・ロンXを通じて対潜作戦領域までAI無人化に乗り出し、海洋覇権競争は新たな局面を迎えている。

ある軍事専門家は「潜水艦の時代が終わることはないが、今や海中より空からの監視を避けることがより大きな課題になるだろう」と述べた。

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