在韓米軍のF-16戦闘機が黄海上空で訓練中に中国戦闘機と一時対峙する状況が発生した中、中国官営メディアは20日、中国軍が米軍機の活動全過程を監視・警戒し対応措置を取ったと報じた。環球時報は同日、情報筋を引用し「米軍が最近、黄海で中国側と向き合う空域で活動した」とし、「中国人民解放軍が法規に従い海・空軍部隊を組織して全過程を監視・警戒し効果的に対応・措置した」と伝えた。
中国のインターネットメディアは今回の事態が国際的な関心を呼んだと主張した。これらのメディアは黄海が中国の核心経済地帯と首都圏に隣接し、北側は渤海、南側は東シナ海につながる海上の関門だと説明した。ここ数年、米軍がP-8A哨戒機、RC-135電子偵察機、B-1B戦略爆撃機などを黄海一帯に投入して活動してきたとメディアは紹介した。そして名目上は「航行の自由」活動だが、実際には中国沿岸のレーダー配置、艦船の動向、電波スペクトルの情報収集が目的だと指摘した。
またメディアは朝鮮半島の情勢が敏感で台湾海峡の緊張が高まる状況で、米軍が黄海で存在感を強化することは戦略的な試験の性格を帯びていると評価した。こうした動きが米国の「インド太平洋戦略」の下、中国に対する前方圧迫の一環だと解釈する声もあった。
メディアは今回の対応が過去の受動的な追跡と異なり、「早期警報・識別・随伴飛行・離脱誘導」につながる一体化した手続きに従って行われたと付け加えた。中国軍東部戦区が沿岸レーダーと早期警戒機、電子偵察艦、艦載防空システムを連携させ多層監視網を運用したと伝えた。さらに殲-16、殲-11Bの戦闘機が出撃し、可視距離内で随伴飛行をしながら無線警告を実施したという。昨年メディアは、東部戦区による米軍偵察機の迎撃回数が前年比40%増加し、平均対応時間が15分以内に短縮されたという数値も示した。
これに先立ち、在韓米軍と中国戦闘機が黄海上で一時対峙する状況が発生したと韓国軍の情報筋が明らかにした。軍情報筋によると、在韓米軍のF-16戦闘機10機余りが18日、烏山空軍基地を出発し黄海上の公海上空まで機動したという。F-16戦闘機は韓国防空識別圏（KADIZ）と中国防空識別圏（CADIZ）の間、両側の区域が重複しない区域まで飛行した。これに対し中国も戦闘機を出撃させ、両側の戦力が黄海上で一時向かい合ったが、互いの防空識別圏に進入する状況は起きなかったという。
在韓米軍は韓国軍に訓練事実を通報したが、具体的な目的と計画などは説明しなかったとされている。在韓米軍空軍の大規模戦力がCADIZ付近で単独訓練を実施したのは異例だという評価だ。軍内外で対中圧迫の意図が含まれているのではないかと分析されている。
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