「イラン、想定以上に粘る」米国も認める…トランプの”次の一手”は？

先月28日（現地時間）アメリカとイスラエルがイランに対する大規模攻撃「壮大な怒り（Operation Epic Fury）」作戦を実施し、イラン最高指導者アーヤトッラー・アリー・ハーメネイー氏が死亡する中、米ホワイトハウス内ではイランの反撃の規模が予想を上回っているとの評価が出ている。

米政治専門メディアであるポリティコのホワイトハウス担当記者ダーシャ・バーンズ氏は、2日（現地時間）ポッドキャストで「ホワイトハウス関係者と話した結果、イランの反応は当初の予想より大きく強いとの評価が内部で出ている」と伝えた。

この日、ピート・ヘグセス国防長官も「短期間で解決できる問題ではない」とし、「広大な戦闘空間にさまざまな戦力が展開されている」と述べた。

ホワイトハウス内部や米国防長官のこうした発言は、イラン空爆の当初の想定とは異なる側面を見せていることを示している。

これに先立ちアメリカは、昨年6月の「ミッドナイト・ハンマー作戦」でバンカーバスターなどを投入し、イランの核施設を攻撃した。当時イランは目立った反撃を行えず、今年初めには大規模な反政府デモも発生するなど混乱が広がっていた。

アメリカはこうした状況を利用して奇襲的な大規模空爆を実施したが、イランはわずか1時間後には中東の米軍基地を攻撃するなど強硬な対応を見せた。

「耐えた側が勝つ」…イランの真の戦略

先月、米紙ウォール・ストリート・ジャーナルは、トランプ大統領がイランへの軍事介入を容易に決断できない理由の一つとして、イランが保有する約2000発の弾道ミサイルを挙げた。また、湾岸地域の米軍基地やホルムズ海峡の艦船を攻撃できる短距離ミサイルや対艦巡航ミサイルも多数配備されているとの指摘もある。

実際、イランはアメリカ軍の奇襲攻撃によってハーメネイー最高指導者を失う大きな打撃を受けたものの、予想以上に早く混乱を収拾し、体制維持のため結束して本格的な反撃に乗り出した。

フィナンシャル・タイムズは「イランは昨年6月の核施設攻撃後、イスラエルにミサイルを発射したが、その多くが迎撃されたことを受けて戦略を修正した」とし、「湾岸地域のアメリカ同盟国の軍事基地だけでなく民間施設も標的にし、短距離ミサイルやドローン攻撃を行っている」と報じた。

こうした戦略は、イランが時間を稼いで持ちこたえさえすれば勝利の可能性が高まるとの計算に基づくものとみられている。

高価な迎撃ミサイルを逆手に取るイラン

現在イランは、現代戦の様相を変えたシャヘドドローンなど比較的安価なドローンや低コストミサイルを優先的に使用し、アメリカや同盟国の防空網を消耗させる戦術を取っている。このような戦略は、アメリカやイスラエル、中東同盟国が保有する迎撃ミサイルを急速に消費させると同時に、莫大な財政負担を与える可能性がある。

ウクライナの軍事専門メディアであるディフェンス・エクスプレスは2日、「迎撃ミサイルの価格は破壊対象のミサイルより約30倍高く、この『消耗戦』に果たしてアメリカと同盟国が耐えきれるのか疑問が出ている」と報じた。また、「パトリオットシステムでイランのミサイル400発を迎撃した場合、費用が41億ドル（約6,400億円）から最大96億ドル（約1兆4,700億円）に達する可能性がある」と伝えた。

ノルウェーの防空専門メディアであるNorsk Luftvernも、「攻撃と防御の間に存在する経済的非対称性は、体系的に攻撃側に有利に働く」と指摘した。さらに「昨年の『12日間戦争』では、迎撃ミサイルだけで20億〜40億ドル（約3,100億円～約6,200億円）が費やされた一方、イランの攻撃ミサイルの生産費用はそれよりはるかに低かった」と分析している。

イギリス軍元少佐のロバート・キャンベル氏もフィナンシャル・タイムズに対し、「イランはTHAAD（サード）など迎撃ミサイルが高価で開発に数年を要することを理解している」としたうえで、「旧型ミサイルを先に発射して敵の在庫を消耗させ、新型の固体燃料ミサイルは温存している可能性がある」と分析した。

イギリスの安全保障専門家ジョン・フィリップス氏もアルジャジーラに対し、「イランの戦略は、アメリカとイスラエルの強力な圧力の中でも生き残り、初期の損害を受けても第2撃能力を維持することだ」と指摘した。