米国のドナルド・トランプ大統領がイランとの2週間の休戦に合意したと発表し、国際原油価格が急落した。世界の原油輸送の要衝であるホルムズ海峡が再び開放されるとの期待が反映された結果だ。
7日（現地時間）のInvesting.comによると、5月渡しのWTI原油先物価格は午前8時20分現在（日本時間）、バレル当たり94.43ドル（約1万5,000円）で16.4%急落したという。これに先立ち、WTIは通常取引でバレル当たり112.95ドル（約1万8,000円）で取引を終え、0.5%上昇した。これは戦争勃発以降、2月末比で約69%急騰した水準であり、約4年ぶりの最高値だった。
しかし、取引終了後、トランプ大統領がSNSの「トゥルース・ソーシャル」を通じて。「イランがホルムズ海峡の安全な航路確保を条件とした10項目の提案を提示し、これを交渉の基盤として受け入れ、2週間の休戦に合意した」と明らかにし、市場の雰囲気は一変した。原油価格は即座に10ドル（約1,600円）以上急落し、バレル当たり100ドル（約1万6,000円）を割り込んだ。
この日、市場はトランプ大統領の強硬発言により緊張が高まっていた。トランプ大統領はこの日の午前「今夜、一つの文明が完全に消え去り、二度と戻ることはないだろう」と述べ、軍事的衝突の可能性を示唆していた。その後、期限が迫る中、パキスタン首相はトランプ大統領にこれを2週間延長するよう要請し、イランにも海峡を通じた船舶の通行を促した。
トランプ大統領は同日の夕方、「イランから10項目の提案を受け取った。2週間という期間は最終合意を締結し、完了するための重要な時間になる」と述べた。市場では、これまで米国とイスラエルのイラン空爆以降、全面戦争の拡大から交渉の成立まで、あらゆるシナリオを想定しながら様子見の姿勢を続けてきた。今回の合意は2週間の一時的なものであるため、今後の交渉過程に応じて原油価格の変動性は当分の間続く見通しだ。
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