米国とイランが中東戦争の終結のためにパキスタンで21時間にわたり行った交渉は「ノーディール」で終わった。米国はイランが核開発の放棄を受け入れないとし、最後通告を出したまま交渉の場を去り、イランは米国の過度な要求により「話し合いの場」が崩れたと主張した。
米国側の交渉団を率いた米国のJD・ヴァンス副大統領は12日、パキスタンの首都イスラマバードでイランとの交渉を終えた後の記者会見で、「我々の『レッドライン』が何であるか、どの部分を絶対に受け入れられないのかを明確に伝えた。しかしイランは我々の条件を受け入れないことを選択した」とし、「我々は合意なしで米国に戻ることになった」と語った。
前日、イスラマバードに到着した米国の交渉団はイランのモハンマド・バーゲル・ガーリーバーフ国会議長を中心に構成されたイラン側の代表団とこの日の未明まで長時間交渉を行った。米国とイランの高官級会談は1979年のイラン革命で国交が断絶されて以来47年ぶりだ。
ヴァンス副大統領はイランが拒否した条件について質問する記者たちに「我々は核兵器を開発しないというイランの明確な約束を確認しなければならない」と述べた。続けて「現在イランの核開発施設は破壊された状態だが、長期的にも核兵器を開発しないという意志を持っているかが重要だ。その点が確認できなかった」と強調した。
ニューヨーク・タイムズ（NYT）は、米国がイランに核兵器製造に必要な高濃縮ウランをすべて引き渡すよう要求したが、イランが拒否したため交渉が決裂したと報じた。ウラン濃縮プログラムの廃棄及びイランに蓄積された高濃縮ウラン全量の搬出を要求したが、イランはこれを過度な要求と受け止めたという分析がある。
双方は核開発の放棄だけでなくホルムズ海峡の管理権を巡っても意見の相違が大きかったと伝えられている。海外メディアによれば、米国はイランにホルムズ海峡を自ら管理するよう要求したが、イランは最終合意が成立してから海峡を開放することができるという立場で対抗したという。交渉当日、米軍がホルムズ海峡の機雷除去作戦に着手したこともイランを刺激したという分析にも重みが増している。
また一部では米国が「アメとムチ」のアメとしてイランの海外資産凍結の解除要求を受け入れたとの報道があったが、米ホワイトハウスは「事実無根」と否定した。初の対面交渉で終戦の解決策を見出せず、中東情勢はますます不透明になった。双方が著しい立場の違いを示しているため、2週間の休戦期間である21日まで隔たりを縮めるのは容易ではないとの見通しが多い。事実上、戦争直前の2月のジュネーブ交渉の決裂時と同じ状況に戻ったもので、このままでは休戦が終わり戦争が再開される最悪のシナリオを辿る可能性もある。
ただし両国とも戦争に対する負担が大きいため、休戦期間中の水面下での対話は続くと見られている。とりあえず核物質とホルムズ海峡などで核心争点が明確に絞られたため、双方が休戦期間後の後続交渉を通じて劇的な妥協点を見出す可能性もある。ヴァンス副大統領は交渉決裂を宣言しながらも「我々は最終かつ最善の提案を（イランに）残して去る」と述べ、対話再開の余地を残した。イラン外務省のイスマイル・バガイ報道官は「2～3の主要な問題に関する意見の相違で合意が不発に終わった」としながらも、「パキスタンと『我々の他の友人たち』との接触と協議は続く」と述べた。
残された休戦期間、米国とイランを説得するための国際社会の仲介の動きはさらに活発になると見られる。一部では国際社会の説得によって休戦を延長し、交渉を続けることができるとの見通しも出ている。
この日、米フロリダ州のマイアミでUFC試合を観戦した米国のドナルド・トランプ大統領は特に意見を述べることなく、SNSの「トゥルース・ソーシャル」に、「イランが屈服しない場合、大統領が切り札として使うカード：海上封鎖」というタイトルの米メディアの記事リンクを投稿した。その記事はトランプ大統領がベネズエラのニコラス・マドゥロ前大統領を逮捕する前、原油輸出を阻止するために海上封鎖を実施したことを挙げ、イランにも同様の措置を取る可能性があると予測していた。
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