トランプがイランに新たな警告…次に狙う“地下基地”とは

米国のドナルド・トランプ大統領が、イランに対する全面的な軍事圧力を予告した中、米軍は14日もイランを狙った大規模な空爆を続けた。トランプ大統領がこれまで攻撃を自制していたイランの地下核施設まで打撃すると宣言し、中東で全面戦争への懸念が再び高まっている。

13日（現地時間）、米中央軍は米東部時間基準で13日の16時45分からイラン国内の軍事施設を攻撃し始めたと伝えた。米軍はイランのミサイルや防空網システム、イラン・イスラム革命防衛隊（IRGC）所属の小型高速艇などを主要な標的にして破壊作戦を実施した。米中央軍は、今回の作戦がホルムズ海峡で商船を攻撃するイラン軍の攻撃能力を低下させるために始まったと付け加えた。この日、トランプ大統領もあるラジオ番組に出演し、13日と14日の2日間、イランを「非常に強く打撃する」とし、「彼らにできることは何もない」と警告した。

トランプ大統領は13日、イランに対する本格的な空爆を開始する直前、2月に両国間で戦争が勃発して以来一度も標的にしなかった要塞化された地下核施設「ピックアックス山」を打撃地点に指定した。米情報当局は、ここをイランの主要な核活動及びウラン濃縮が行われる核心的な隠蔽基地と把握している。

ブルームバーグは米トランプ政権の高官を引用し、今回の空爆措置が船舶を攻撃したイランを懲罰する一方、イラン政権を屈服させて再び交渉のテーブルに引き出すための強力な圧迫戦術だと分析した。彼らはトランプ大統領が全面戦争に戻ることを望んでいないと見込んでいる。

米ホワイトハウスは10日、米上院のチャック・グラスリー上院議員などに送った書簡で、7日からイランとの敵対行為が再開されたと公式に通報した。これは、米議会の承認を得ることなく米大統領が自身の裁量で軍事力を行使できる60日間の戦争権限期限が、再び開始したことを意味する。トランプ大統領は該当書簡で「私は軍の最高司令官であり、行政府の長として、米国の外交関係を遂行するために憲法が大統領に付与した権限に基づいて行動した」と説明した。

武力衝突の引き金になったホルムズ海峡を巡る摩擦も激化している。トランプ大統領は先週、イランがホルムズ海峡を通過する商船を繰り返し脅かすという理由を挙げて「休戦は終わった」と宣言した。続けて13日、「米国が海峡の守護者の役割を担う」とし、イランに対する港の封鎖を復活させると同時に、「全世界の商船に20%の通行料を徴収する」と発表した。

米国のマルコ・ルビオ国務長官などの高官たちは、これまでイランが国際水域で通行料を徴収すると主張してきたことに対し「国際法に違反する行為だ」と主張してきた。トランプ大統領による20%の通行料徴収発言は、こうした既存の米高官たちの立場と完全に対立する決定だ。