日本が中国依存脱却へ、南鳥島沖で中・重希土類含む深海泥を確認

南鳥島沖で中・重希土類を含む深海泥を確認
2027年の実用化に向け実証試験へ

中国との関係悪化によりレアアースの確保に苦しんでいる日本が、太平洋の南鳥島近くの海底で戦略的価値の高い中・重希土類を豊富に含む深海泥を確認した。政府は来年2月から大規模な実証試験に乗り出す計画だ。

24日、内閣府は小笠原諸島南鳥島周辺の海底で採取したレアアース含有泥の分析結果を発表した。分析結果によると、レアアース成分の約54％が、イットリウム、ジスプロシウムなどの高付加価値の中・重希土類で占められていることが確認されたとメディアは伝えた。

今回の調査は政府の「戦略的イノベーション創造プログラム（SIP）」の一環として行われた。海洋研究開発機構（JAMSTEC）の地球深部探査船「ちきゅう」は、2月に日本の排他的経済水域（EEZ）内にある南鳥島沖の水深約5,600mの海底から約50トンの泥を試験採取に成功した。

成分分析結果で最も高い割合を占めたのは、半導体や防衛産業に利用されるイットリウムで29.9%だった。次いで高性能電気自動車モーター用のジスプロシウムが4.6%、原子炉制御材に使われるガドリニウムが4.9%を占めた。高性能永久磁石の核心素材であるネオジムも18.4%含まれていることが示された。

特に政府は回収した泥から放射性物質や有害物質がほとんど検出されず、採取過程でも深海生態系に対する環境影響が限定的であると評価されたと明らかにした。SIPプログラムディレクターの石井正一氏は「深海からレアアース泥を船上まで引き揚げる世界初の技術を確立した」と述べ、「環境負担を最小限に抑えた点で意義が大きい」と説明した。

日本経済新聞は「今回の成果は中国依存度の高いレアアース供給網を多様化しようとする経済安全保障戦略と合致している」と分析した。

現在、中国は世界のレアアース生産の約70%を占めている。特に中・重希土類は中国の供給比率が圧倒的に高い。最近、米中戦略競争や中国のレアアース輸出管理強化などにより供給網の不安が高まっているため、日本は安定した資源確保を国家の重要課題として推進している。

政府は来年から産業規模の実証試験に着手することを決定した。1日350トン以上の海底泥を採取・輸送・精製する全過程を検証し、商業化の可能性を評価する計画だ。経済性評価の後、2028年頃に産業化の可否が最終決定される見込みだ。

ただし、商業生産には克服すべき課題も少なくない。南鳥島は東京から約2,000km離れており、採掘機器や輸送、精製施設の構築には巨額の費用が必要だ。経済産業省は経済性を確保するためには1日約3,500トン規模の生産能力が必要と見込んでおり、業界では数千億円規模の初期投資が求められると予想している。

日本経済新聞は「中国レベルの価格競争力を確保するためには、採掘コストの削減と精製技術の確保が重要な課題となる」と分析した。