米国が各種兵器の製造に不可欠な中国産レアアースの在庫を2カ月分しか保有していないことが明らかになる中、レアアースの供給状況がイラン戦争の終結時期を左右する可能性があるとの見方が出ている。
「サウスチャイナ・モーニング・ポスト（SCMP）」は11日、3週間後に中国・北京で開催予定の米中首脳会談で、中国産レアアースの供給が主要議題になると報じた。同紙は匿名の情報筋を引用し、ミサイルやレーダーなどの兵器製造に不可欠な中国産レアアースについて、米国の保有量が2カ月分に留まっていると伝えている。
トランプ米大統領は先月28日に始まったイラン戦争について、当初は4〜5週間続く可能性があるとの見通しを示していたが、空爆開始から10日が経過した9日には「戦争は間もなく終わるだろう」と語っていた。しかし、米国の中国産レアアースへの高い依存度が、戦争の期間や費用に影響を与えるとの分析も浮上している。
米国地質調査所（USGS）によると、米国の中国産レアアース依存率は70%を上回っており、特にレーザー製造に使用されるテルビウムは、中国が事実上唯一の供給源となっている。ウクライナ戦争に続き、イラン戦争でも主力兵器と位置づけられているドローンのモーター製造には、テルビウムなどのレアアースが不可欠だ。
さらに、昨年10月に韓国で開かれた米中首脳会談以降も、中国は対米レアアース輸出を極めて厳しく制限している。シドニー工科大学のマリナ・チャン教授は「サウスチャイナ・モーニング・ポスト（SCMP）」に対し、「中国がレアアースの輸出制限を強化すれば、米国は重要な兵器部品の深刻な不足に直面する」と述べ、米軍の戦略備蓄だけでは短期的な需要しか賄えないと指摘している。
米国防総省によれば、イラン戦争の開始から2日間だけで56億ドル（約8,790億8,200万円）が投じられた。急速に減少する兵器在庫への対応として、THAAD（高高度防衛ミサイルシステム）やインド太平洋地域に配備されたパトリオットミサイルもイラン攻撃に転用されている。
「クリティカル・ミネラル・ハブ」は、「米国が弾薬庫を補充する際、中国産レアアースがなければ極めて困難だ」とし、米中のレアアース資源を巡る格差を縮めるには5年から15年を要するとの予測を示している。
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