ホルムズ封鎖で食卓が燃える、原油150ドルが引き起こすインフレの連鎖

中東発の戦争危機が、原油価格の高騰を超えて食料品価格の上昇を引き起こし、全方位的なインフレの悪循環を予告している。ホルムズ海峡の事実上の封鎖により、原油のみならずバイオ燃料価格までが跳ね上がり、肥料の供給網も寸断されるなど、世界の食料安全保障が根底から揺らいでいる。特に、イランの新最高指導者に強硬派のモジタバ・ハメネイ師（56）が就任し、紛争長期化の兆しが濃くなったことで、市場はバレル当たり150ドルの原油価格と食料価格の急騰という「最悪のインフレシナリオ」を警告し始めた。

バイオ燃料需要の拡大で植物油価格が急騰 

10日、「ブルームバーグ通信」によると、国際パーム油先物価格は前日比10%急騰し、2022年以来約4年ぶりの上昇幅を記録した。大豆油先物も5%急騰し、2008年以来最長となる11日連続の上昇をみせている。米国とイランの交戦で原油供給に支障が生じ、代替エネルギーである農作物ベースのバイオ燃料の需要が急増したためだ。また、肥料貿易の要衝であるホルムズ海峡の閉鎖により肥料価格が跳ね上がり、供給確保を狙う農家による「パニック買い」も始まっている。

世界食料価格の反発と物流麻痺の加速 

「ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）」など主要海外メディアによると、国連食糧農業機関（FAO）は、5カ月間続いた世界食料価格の下落傾向が止まり、先月反発したと発表した。先月のFAO食料価格指数は前月比0.9%増の125.3ポイントを記録。特に植物油は3.3%増加し、2022年6月以来の最高値を記録した。今回の発表は中東でのエネルギー・肥料ショックが反映される直前の数値であり、今後は物流麻痺が本格化する3〜4月にかけて指数がさらに急騰する可能性が高い。

イラン強硬派の権力掌握と長期化する供給リスク 

イランがモジタバ師を最高指導者に選出したことは、米国とイスラエルへの強い対抗姿勢の表れと受け取られている。1980年代のイラン・イラク戦争の参戦経験を持つ同師の就任は、戦争長期化の決定的なシグナルだ。

現在、深刻なのは農産物市場への打撃である。世界の肥料（尿素）貿易の45%がホルムズ海峡を通過しており、同海峡の封鎖によりインドやブラジルなどの主要輸入国は非常事態に陥っている。尿素価格は開戦後25%急騰。収穫量と肥料消費には強い相関関係（0.63）があるため、世界的な食料価格の急騰は時間の問題とみられている。

英国の「ガーディアン」紙によると、ゴールドマン・サックスは、ホルムズ海峡の停滞が解消されなければ、原油価格は今月末までにバレル当たり150ドルに達する可能性があると予測している。今回のショックは、2022年のロシアによるウクライナ侵攻時の生産障害規模より「17倍も大きい」と診断されており、世界経済は未知の領域の物価高騰に直面しようとしている。