30日（現地時間）、「インディア・トゥデイ」は、「ロイター通信」が引用した複数の米当局者の話として、米陸軍屈指の精鋭部隊である第82空挺師団所属の数千人が中東域内へ到着し始めたと報じた。
今回の派遣部隊は、同師団の本部要員に加え、軍需支援部隊、および1個旅団戦闘団（BCT）で構成されている。具体的な配置先については明らかにされていない。第82空挺師団は米陸軍の緊急対応部隊（GRF）の中核を担い、発令から24時間以内に世界各地へ展開可能な「グローバルな即応展開能力」を有する。主に敵地や紛争地域へのパラシュート降下を行い、飛行場や拠点を確保する任務に従事する。
情報筋によれば、現時点でイラン領土内への地上軍投入に関する最終決定には至っていないが、今回の増派により地域内における潜在的な作戦遂行能力が大幅に強化されることになる。また、「CBSニュース」も30日、数百人規模の米軍特殊部隊が現地に到着したと報じた。これには米陸軍の「レンジャー」や海軍の「ネイビーシールズ（Navy SEALs）」が含まれており、ドナルド・トランプ大統領が検討可能な軍事的選択肢を拡充する狙いがある。
これに先立つ27日には、沖縄に駐留していた第31海兵遠征部隊（MEU）所属の2,500人を含む海兵隊・海軍兵力3,500人が中東に到着。さらに米国本土からも第11海兵遠征部隊の数千人が移動中である。「ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）」は、国防総省が追加で1万人規模の地上軍派遣案を検討中であると報じている。
これらの部隊は、イラン最大の原油輸出拠点であるハールク島や南部沿岸の戦略的要衝の制圧、あるいは核施設への突入による高濃縮ウラン（HEU）の確保といった地上作戦への投入が想定されている。
トランプ大統領はこの日、自身のSNS「トゥルース・ソーシャル」を通じ、早期の和解が成立しない場合、「イラン国内の全発電所や油田、ハールク島、淡水化施設を徹底的に破壊（焦土化）することも辞さない」との極めて強硬なメッセージを発信し、イラン側への圧力を最大級に強めている。
コメント0