「イランの後見人」を自任する中国…トランプ訪中前に中東終戦交渉で存在感を誇示

14日に開かれる米中首脳会談で、中国が中東の最大の同盟国であるイランを代理して米国と事実上の終戦交渉を進める可能性があるとの見方が相次いでいる。

イランのアブドルレザ・ラフマニ・ファズリ駐中大使は、米国のドナルド・トランプ大統領の訪中を前に13日、自国の国営通信社とのインタビューで「中国はイランのメッセージを大国間で効果的に代弁できる立場にある」と述べた。ファズリ大使は10日にもSNSで「中国がイランと米国の潜在的な取引を保証する役割を果たすべきだ」と提案し、中国の役割を公然と求めた。これに先立つ6日、イランのアッバース・アラーグチー外相が北京を訪れ、中国の王毅外相と会談した際、両国はこのような議論をしたとされる。

王外相は12日、パキスタンのイスハーク・ダール副首相兼外相と電話会談を行った。パキスタンは米国とイランの終戦交渉を主導している仲介国だ。中国外交部によると、ダール外相は電話会談で、米国とイラン双方の仲介を巡る最近の状況について説明し、王外相はパキスタンの仲介努力を積極的に支持する考えを示したという。中国はパキスタンを通じて中国の習近平国家主席とトランプ大統領が対面する直前に最終的な「クロスチェック」を行った形だ。

中国がイランの後見人を自任し、終戦交渉で声を大にする背景にはいくつかの目的があるとの分析がある。まず、イランのホルムズ海峡封鎖は中東の石油依存度が絶対的な中国のエネルギー安全保障に致命的な脅威になる。中東問題の「解決者」としての役割を握ることで、米国との全面的な覇権競争で有利な立場を得ようとする意図もある。台湾問題、貿易関税、人工知能（AI）技術の管理など、先鋭化する米中対立の課題が山積する中で、中国は「イランを動かすことができる」という点自体を交渉カードとして活用し、米国から実質的な見返りを得ようとしているという。

ただし、中国の関与には限界があるとの分析もある。米シンクタンクのアトランティック・カウンシルは「中国が米国の戦争負担を代わりに背負うほど積極的に介入する可能性は低い」とし、「中国は危機解決そのものよりも、米国の戦略的依存度を高めることに関心がある」と分析した。ワシントン・ポスト（WP）も「イランは中国が保証国の役割を果たすことを望んでいるが、紛争に深く巻き込まれることは望んでおらず、難色を示している」と伝えた。