12日、「日本経済新聞」は東海大学とデンマーク・コペンハーゲン大学の共同研究チームが、認知症の約40%を予防できるという研究結果を発表したと報じた。今回の研究は日本人を対象とした初の認知症リスク要因分析で、適切な対応を通じて認知症患者数を大幅に減少させる可能性を示した。
東海大学医学部の和佐野浩一郎教授とコペンハーゲン大学認知症センターのカスパー・ヨーゲンセン上席研究員の共同研究論文がイギリスの医学誌『ランセット』に掲載された。研究チームは『ランセット』が認知症リスク要因として特定した14項目を分析対象とした。
分析対象には高血圧、肥満、うつ病、運動不足、喫煙、難聴、視力低下、社会的孤立などが含まれ、これらの要因はすべて適切な治療や処置、生活習慣改善を通じて治癒や症状緩和が可能だ。
研究チームは日本の韓国健康栄養調査と政府統計、疫学研究資料を活用して各リスク要因を持つ人々の認知症発症率を推定した。これを基にリスク要因が完全に解消された場合に理論的に予防可能な認知症の割合を示す集団寄与危険比率を算出した。
分析結果、14項目の要因の中で認知症発症に最も大きな影響を与えるのは難聴で6.7%を占めた。加齢性難聴患者全員が補聴器などを装着して聴力が改善されれば、認知症患者数を約6%減少させることができるという計算だ。
難聴に続いて運動不足（6.0%）、高LDLコレステロール血症（4.5%）の順で高い数値を示した。14項目のすべての割合を合算すると38.9%となり、理論上約4割の認知症を予防できるという結論に達した。
日本の認知症患者数は高齢化の進展に伴い持続的に増加している。厚生労働省の調査によれば2022年443万人から2050年586万人、2060年645万人に増加の見通しである。2024年の「共生社会の実現を推進するための認知症基本法」施行に伴い、国と地方自治体は早期発見と対応策の導入を急いでいる。
研究結果、14のリスク要因該当者を一律に10%減らせば未来の認知症患者を約20万8,000人、20%減らせば40万8,000人減少させることができることが示された。多数の国を対象とした世界的研究はあったが、日本のデータのみを分析した研究は今回が初めてだ。
最も高いリスクを示した加齢性難聴の場合、日本では症状を自覚しても診察を受ける割合が40%に満たない。補聴器使用率は15%程度にとどまり、主要先進国の中で圧倒的に低い水準だ。日本社会には「高齢なら難聴は当然」という認識が強いが、診察を受ける人が増えれば認知症リスクを減少させることができる。
和佐野教授は「日本経済新聞」に対し、「日本で難聴や運動不足などのどのリスク要因対策を優先すべきかを定量的に示すことができた。今後の政策議論の根拠として活用されることを期待する」と述べた。
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