米国のドナルド・トランプ大統領が国際サッカー連盟（FIFA）に介入したという論争がFIFAワールドカップを揺るがしている。
6日（現地時間）のAP通信によると、FIFAはサッカー米国代表の攻撃手であるフォラリン・バログン選手に科された1試合の出場停止処分を1年猶予することを決定したという。バログン選手は、ボスニア・ヘルツェゴビナとの決勝トーナメント1回戦で退場処分を受け、ベルギーとの決勝トーナメント2回戦は出場停止となっていた。
論争はトランプ大統領がFIFAのジャンニ・インファンティーノ会長に直接電話をかけ、処分の再検討を要請したという報道が出てから拡大した。FIFAは処分自体は維持するが執行を猶予すると説明したが、欧州のサッカー界は政治権力が試合運営に介入したのではないかと反発している。
サッカー米国代表はこれを歓迎した。米国のマウリシオ・ポチェッティーノ監督は「過去にも処分執行が猶予された例があった」とし、FIFAの決定を擁護した。一方、ベルギーサッカー協会はFIFAの決定に「深い懸念」を表明し、公式に抗議した。ベルギー側はFIFAの処分規定上、退場選手には自動的に出場停止が適用されるべきだとし、今回の措置が規定の一貫性と大会の公正性を損なうと主張した。
欧州サッカー連盟（UEFA）も異例の強い表現を用いた。UEFAは今回の決定を「前例がなく、理解できず、正当化できない」と批判した。ドイツのサッカー界からも「悪い前例になる可能性がある」という懸念が出た。アルジャジーラは今回の問題を「ワールドカップの政治化論争」と評価し、ワシントン・ポスト（WP）はFIFAの決定が欧州サッカー界の激しい反発を引き起こしたと伝えた。
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