機体番号や部隊への配備状況を分析、2026年半ばまでに約500機を引き渡したと推定
年間生産量は約120機…2030年には1,000機を運用するとの見通し

中国が最新鋭ステルス戦闘機「J-20」を500機近く実戦配備しているとの分析が出た。中国軍が公式な保有数を公表していないなか、専門家らは機体番号や生産ロット、前線部隊への配備状況を追跡し、2026年半ばまでに約500機が引き渡された可能性があると指摘している。
米軍事専門メディア「ウォー・ゾーン(TWZ)」は15日(現地時間)、中国軍用機の専門家アンドレアス・ルプレヒト氏の分析を引用し、このように報じた。ルプレヒト氏は、中国人民解放軍空軍の14の戦闘部隊と3カ所の試験・訓練基地でJ-20が運用されていることを根拠に挙げた。
ただし、500機という数字は中国政府が確認したものではない。公開された機体番号や部隊への配備状況、衛星写真などを総合した推定値だ。生産を終えたものの、まだ前線部隊に引き渡されていない機体まで含めれば、累計生産数はさらに多い可能性がある。
J-20は2010年末、中国の成都航空機工業集団の工場で初めて姿を現した。当時、西側諸国の一部では、量産の可能性が低い技術実証機との評価もあった。しかし、中国は設計を改良した後、2016年末に実戦配備を開始し、米国のF-22、F-35に続き、世界で3番目のステルス戦闘機運用国となった。
中国はその後、ロシア製エンジンを国産エンジンに切り替え、航空電子機器や武装を改良した。第5世代戦闘機として初の複座型となる「J-20S」も開発した。最近では、初期型を改良型「J-20A」に更新する部隊も確認されている。
2019年は50機、2026年には500機と推定

J-20の配備数はここ数年で急速に増加した。西側諸国は2019年末、試作機と先行量産機を含め、約50機が製造されたと推定していた。2022年末には、機体番号を分析した結果、少なくとも200機が引き渡されたとの見方が示された。
英国の国際戦略研究所(IISS)は2023年初め、実戦配備された機体を少なくとも150機と集計した。当時も、中国の生産ペースはそれまでの3年間で約2倍に加速しており、近く米空軍のF-22保有数を上回るとの見通しを示していた。
軍事情報会社ジェーンズは衛星写真を分析し、2023年7月から翌年5月までの約11カ月間に、中国軍がJ-20を新たに70機以上導入したと明らかにした。当時、全体の戦力は約195機と推定され、中国軍の5つの戦区すべてにJ-20が配備されていることが分かった。
増産のペースは2025年に入ってさらに加速した。同年秋には、第10生産ロットに当たる300機目の機体番号が確認された。英国王立防衛安全保障研究所(RUSI)は、2025年末時点で中国が少なくとも13の連隊に約300機を配備し、年間生産能力は120機前後に達すると分析した。

米空軍はF-22を計185機保有している。このうち戦闘任務に割り当てられているのは143機で、残りは訓練や試験評価に使用されている。単純に機数だけを比較すると、J-20の推定保有数はF-22の全保有数の2.7倍に達する。ただし、両機種の性能や稼働率、パイロットの熟練度まで同等とみなすことはできない。
性能以上に脅威なのは大量生産能力

RUSI(英国王立防衛安全保障研究所)は、現在の傾向が続けば、中国軍は2030年までに各型のJ-20を約1,000機、J-16を約900機運用するとの見通しを示した。中国は既存のJ-7やJ-8だけでなく、一部のJ-11部隊やスホイ系列の部隊についても、J-20やJ-16への更新を進めている。
中国が最終的にJ-20を何機調達するかは明らかになっていない。陸上運用型と艦載型として開発が進められている中型ステルス戦闘機「J-35」が一部の任務を担う可能性があるほか、「J-36」と呼ばれる次世代戦闘機や無人協調戦闘機の開発も進められているためだ。
米軍はかつて、J-20単体の性能を比較的低く評価することもあった。ケネス・ウィルズバック米太平洋空軍司令官(当時)は2022年、J-20について「それほど眠れなくなるほどのものではない」と述べた。しかし、ほかの米空軍司令官らは、老朽化が進む米軍の戦力と急速に拡大する中国空軍との格差に警鐘を鳴らしている。
ウォー・ゾーンは、J-20のエンジンや武装、航空電子機器の進歩も重要だが、最も注目すべき変化は生産ペースだと評価した。複雑なステルス技術を採用した戦闘機を毎年100機以上、安定的に製造できるのであれば、次世代戦闘機についても予想を上回るペースで大量配備できる可能性があるためだ。
J-20は一時、実験機にすぎないとみなされていたが、現在では中国空軍の中核戦力として定着している。性能をめぐる競争だけでなく、先端兵器をどれだけ速く、どれだけ多く生産できるかが、米中の航空戦力競争を左右する新たな要因となっている。















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