「火災は偶然ではなかった」フォルクスワーゲンID.4、構造的課題が浮上

【引用：フォルクスワーゲン】フォルクスワーゲンは米国市場で販売された電気自動車ID.4を対象に、大規模な追加リコールを実施すると発表した。今回の措置では、合計670台が高電圧バッテリー交換の対象となり、別途4万3,881台についてはソフトウェアアップデートおよびバッテリー状態点検が行われる。対象は主に2023〜2024年モデルで、調査の結果、バッテリー内部の電極がずれる製造上の欠陥が確認され、実際に火災事故へと発展した事例が報告された。

【引用：フォルクスワーゲン】問題が最初に認識されたのは2024年1月で、DC急速充電中の車両1台が出火したことがきっかけだった。その後、2024年7月の駐車中火災、同年10月の追加報告、12月の走行中火災と事例が相次いだ。発生状況は異なるものの、いずれの車両でもバッテリー内部電極の移動が共通して確認されており、火災の直接的要因と判断された。さらに2025年8月、再び急速充電中の火災が発生し、分解分析とCT撮影により、過去の火災車両も同一の欠陥を抱えていたことが裏付けられた。

【引用：フォルクスワーゲン】バッテリー供給元であるSKバッテリーアメリカは、電極移動を引き起こす可能性のある第二の生産上の問題も確認した。実被害は報告されていないが、フォルクスワーゲンは予防的措置としてリコール範囲を拡大し、充電直後は屋外駐車、屋内での夜間充電禁止、DC急速充電の使用中止、充電上限を80％に制限するなどの暫定安全指針を示した。同社は全対象車両に欠陥の可能性を排除できない以上、火災リスク低減を最優先した判断だとしている。

【引用：フォルクスワーゲン】これとは別に、2023〜2025年モデルのID.4を対象とした4万3,881台規模のリコールも並行して進行している。こちらは電極移動とは異なり、バッテリー過熱や熱拡散の可能性が論点で、供給工程のばらつきによる自己放電が関与していると分析されている。ソフトウェアによる検知機能強化と点検が実施され、実際にバッテリー交換が必要となるのは全体の約1％、およそ439台と見積もられている。ID.4は同社EV戦略の中核モデルであり、今回の一連の対応は電池安全性に対する信頼性を左右する重要な検証事例と位置付けられている。