これは“非常に強力な措置”の前兆か？──中東最大拠点から人が消え、トランプの”次なる決断”に注目集まる

米国が中東最大規模の米軍基地であるカタールのアル・ウデイド空軍基地に対して一部要員の撤収を勧告したことで、イラン情勢を巡る軍事介入の可能性が再び浮上している。

14日（現地時間）、「ロイター通信」によると、複数の外交官はアル・ウデイド基地に滞在している一部の要員に対し、同日夜までに基地を離れるよう勧告が伝えられたと明らかにした。ある外交官は今回の措置について「これは避難ではなく態勢変更だ」とし「具体的な理由は分からない」と説明している。

今回の動きはドナルド・トランプ米大統領が、イランで続く経済難への抗議デモを巡り軍事的対応の可能性に連日言及している中で出てきたもので関心を集めている。

トランプ大統領は前日の「CBS放送」のインタビューで、イラン当局がデモ参加者を処刑する可能性があるとの報道に触れ「もしそのようなことが行われれば、我々は非常に強力な措置を取るだろう」と警告した。また、自身のSNSトゥルース・ソーシャルでは「イランの愛国者たちよ、デモを続けよ」と投稿し「支援の手が差し伸べられている」とも記している。

イランはこれまでも米国やイスラエルからの軍事的圧力に対し、中東地域にある米軍基地を攻撃する形で対抗してきた。昨年6月、イスラエルと米国がイランの核施設を空爆した後、イラン軍はアル・ウデイド基地に向けてミサイルを発射した経緯がある。

こうした背景から、今回の基地要員の移動は米国がイランへの軍事介入を視野に入れる中で、想定される報復攻撃に備えた事前措置である可能性が高いとの見方が出ている。