なぜトランプはイランを攻撃できないのか、その背後にある「2000発のミサイル」

米国のドナルド・トランプ大統領がイランへの軍事介入を検討しながらも軽率に実行できない理由が、イランの保有する弾道ミサイルにあるという主張が出た。

ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）は8日（現地時間）、「イランは現在中東地域を射程に収めた中距離弾道ミサイルを約2,000基保有している」とし、「湾岸地域の米軍基地およびホルムズ海峡の艦船を攻撃できる短距離ミサイルと対艦巡航ミサイルも大量に配備している」と報じた。

さらに「イランはこうしたミサイル戦力を前面に押し出し、核交渉で強硬な姿勢を貫いている」とし、「イランのミサイル攻撃能力が中東全域を脅かす可能性があるため、米国は軽率にイランを攻撃できない」と付け加えた。専門家らはイランのこうしたミサイル戦力が米国との軍事衝突を防ぐ「抑止力」の役割を果たしていると分析する。

米トランプ政権もイランのミサイル脅威を深刻に認識しているとされる。WSJは「トランプ大統領が先月中旬にイラン攻撃計画を予定していたが、イランのミサイル報復への懸念と現地の兵力状況を考慮し、最終的に延期した」と伝えた。

イランは昨年のいわゆる「十二日間戦争」で米国が投下したバンカーバスター（地中貫通爆弾）などの超強力な攻撃にさらされたが、主要な武器体系は完全に保全されたという評価が支配的だ。さらにWSJは「イランが単に戦略兵器を守っただけでなく、十二日間の戦争でイスラエルと米国の防衛網を突破し、自国のミサイルを通過させる方法を習得した」と分析した。

現在イランが米国との交渉過程でウラン濃縮の放棄を頑なに拒否し、強硬な態度を示している背景には、昨年の「十二日間戦争」で習得した「ノウハウ」が大きく影響している可能性が高い。

WSJによると、イラン革命防衛隊（IRGC）政治部門トップのヤドッラー・ジャバニ氏は先週、新型中距離弾道ミサイルを公開し、「米国が『謙虚な』姿勢で交渉のテーブルに戻ってきた」と述べたという。イランのアッバース・アラーグチー外相はテヘランで開催されたフォーラムで米国を指して「誰も我々に行動を指示する権利はない」とし、「我々は絶対に濃縮ゼロを受け入れられない」と強調した。

一方、米国とイランは6日、オマーンの首都マスカットでイラン核問題を議論する交渉を行った。昨年6月に米国とイスラエルがイラン核施設を空爆して以来、対話が中断されてから8か月ぶりだ。米国とイラン双方から軍の指導部が交渉に臨んだ。外交交渉に軍の指導部が登場するのは極めて異例だ。

特に米軍の中東作戦を統括する米中央軍のブラッド・クーパー司令官は軍服姿で交渉テーブルに着いた。事実上、米国の軍事力を前面に押し出し、いつでも米国が軍事力を行使できるというメッセージを伝えるためだと解釈される。

この日の交渉は米国とイランの代表が対面せず、オマーンのバドル・アルブサイディ外相が両者の間を行き来しながら言葉を伝える「間接対話」形式で行われた。

今回の交渉で米国はイランにウラン濃縮の中断を要求したが、イランはこれを拒否したとされる。現在イランはウラン濃縮を含む核活動を主権問題と見なしている。

交渉終了後、米国の代表団は公式な発言を控えた。代わりにトランプ大統領は会談終了から6時間後、イランと取引する国の対米輸出品に追加関税を課す内容の行政命令に署名した。イランと取引する他国にも「二次制裁」を課すという意味だ。

これに対しイランは「トランプ大統領がイランを攻撃すれば、中東の米軍基地を攻撃する」と警告した。イランの外相はインタビューで「米本土を直接攻撃することは不可能だが、中東地域に駐留する米軍基地は攻撃できる」とし、「我々は隣国を攻撃するのではない。該当国に駐留する米軍施設のみを標的とするもので、これは全く次元の異なる問題だ」と強調した。