
北海道の太平洋沿岸で、約400年前の大地震に匹敵する超巨大地震と津波が起きる可能性が高まっているとする研究結果が報じられた。
毎日新聞は23日、東北大学、北海道大学、海洋研究開発機構(JAMSTEC)などの共同研究チームが、北海道東方沖で超巨大地震が差し迫っている可能性があると指摘したと伝えた。
リスクが高い地域として挙げられたのは千島海溝で、太平洋プレートがオホーツクプレートの下へ沈み込むことで、マグニチュード8〜9級の地震と津波が数千年にわたり繰り返されてきたとされる。
研究チームは、この地域ではおよそ400年周期で巨大地震が発生してきた可能性があるとし、直近の大規模地震は1611〜1637年に起きたマグニチュード8.8程度と推定した。
共同研究チームは2019〜2024年、過去の地震発生域と推定される根室沖の海底に観測機器を設置し、地殻変動を分析した。その結果、太平洋プレートとオホーツクプレートが双方とも年約8cmの速度で西北西方向へ移動していることを確認したという。
17世紀の地震以降、同様の地殻変形が蓄積してきたと仮定すると、移動距離は20.5〜30mに達し、当時の大地震と同程度のエネルギーがすでに蓄えられている可能性があると分析した。
こうした状況は、2011年の東日本大震災前に日本海溝周辺で見られた「地震空白域」(大地震後に長期間活動が目立たなくなる区域)と似たパターンだと評価されている。東日本大震災では大規模な断層のずれによって巨大津波が発生した。
東北大学の富田史章助教は、北海道沿岸では最大20mの津波が押し寄せる恐れがあるとし、発生時期は特定できないものの、将来に巨大地震が起き得ることを前提に備える必要があると述べた。
研究成果は、国際学術誌『Communications Earth & Environment』に14日付で掲載されたという。
一方、政府の地震調査委員会は先月、北海道東部の根室沖でマグニチュード7.8〜8.5の地震が今後30年以内に起きる確率を、従来の80%から約90%へ引き上げた。













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