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他国を叩いた直後に本土が丸裸に…米戦略基地を覆った「正体不明ドローンの大群」

望月博樹 アクセス  

引用:米空軍
引用:米空軍

アメリカがイランを標的とした「エピック・フューリー作戦(Operation Epic Fury)」を展開した直後、本土の核心的戦略基地上空に正体不明のドローン群が相次いで出現した事実が明らかになった。B-52戦略爆撃機の本拠地であるバークスデールも侵入対象に含まれた。アメリカが海外で大規模な空襲を行う一方で、自国の防空網に穴が開いているのではないかという指摘も強まっている。

24日(現地時間)、アメリカの軍事専門メディアThe War Zone(TWZ)によると、ルイジアナ州バークスデール空軍基地は9日から15日までの間に複数回のドローン侵入を受けた。バークスデールはB-52が配備された核心的戦略基地であり、核兵器の貯蔵施設もある。ここはアメリカの核抑止力三本柱の空中戦力を支える拠点とされている。

ABCニュースが入手した15日付の非公開ブリーフィング文書には、当時ドローンが一度に12〜15機ずつ波状に飛来したと記載されている。これらの機体は滑走路を含む機密区域上空を行き来していた。商用ドローンとは異なる信号特性と長距離制御リンクも観察された。電波妨害への耐性も備えていたという。文書はドローンが基地内の複数の地点を通過した後、機密区域全般に散らばったと評価した。

文書はまた、ドローンの進入と離脱の方法が操縦位置の露見を避ける動きである可能性があると指摘している。点灯パターンも基地のセキュリティ対応を試す意図がある可能性があると分析した。単なる不法飛行ではなく、監視・偵察や電子情報収集、警戒態勢の探索まで考慮した侵入である可能性があるということだ。このため、滑走路の運用が中断され、近隣空域の有人航空機まで危険にさらされる可能性があるとの警告も出された。

◆ エピック・フューリー作戦直後に他の戦略施設も揺らいだ

引用:米国防総省
引用:米国防総省

問題はバークスデール一箇所にとどまらなかったということだ。The War Zoneは、アメリカ軍がイラン攻撃を開始していた先月にも他の戦略施設上空でドローンを探知し無力化したと伝えた。デイビッド・ギロア・アメリカ北方軍司令官(NORTHCOM)は19日、上院軍事委員会に提出した書面回答で「『エピック・フューリー』作戦初期に戦略的アメリカ軍施設上空で運用されていた小型無人機(sUAS)を移動型対ドローン装備で探知し撃退した」と明らかにした。ただし北方軍は作戦保安上の理由から、該当基地名と施設の種類は公開しなかった。

この過程で投入された装備は北方軍の移動型対ドローンシステム「フライアウェイ・キット」だ。The War Zoneによると現在配備されている装備はAnduril Industriesの製品である。小型ドローンを探知し追跡し識別した後、電波妨害方式で無力化するシステムだ。北方軍は実際にこの装備のジャミングプロトコルを使用したことを確認した。ギロア司令官は追加装備が2026年春にさらに導入される予定だと明らかにした。

彼はまた、昨年より軍基地上空のドローン探知件数が増加したと述べた。過去には探知してもほとんど阻止できなかった。今は探知した対象の約4分の1を無力化できるようになったとも説明した。対応能力は向上した。しかし、依然として相当数のドローンは完全に遮断できていないということでもある。

◆ 海外で行った戦争、結局本土防空の脆弱性を露呈した

引用:米軍
引用:米軍

今回の事件がより深刻なのは、侵入対象が単なる地方基地ではなくアメリカの核心的戦略資産拠点だからだ。The War ZoneはバークスデールのほとんどのB-52が露出した状態で係留されていると指摘した。アメリカ軍全体で運用できるB-52の数は限られている。それだけに高価値目標と見なされる可能性が高い。今後もB-52がアメリカの通常・核空中攻撃力の主軸を担う予定であることを考えると、こうした機体がドローンによる監視や潜在的攻撃にさらされる状況自体が、無視できない安全保障上の負担につながる可能性がある。

The War Zoneは安価な小型ドローンでさえ滑走路と露出した航空機を脅かす可能性があると数年来警告してきたと強調した。特にウクライナがロシアの長距離航空資産を狙って行った近接ドローン攻撃以降、後方基地の大型航空機ももはや安全ではないという認識が強まった。

結局今回の問題は誰がドローンを飛ばしたのかだけの問題ではない。アメリカが中東で大規模な空襲を行った直後、自国本土の戦略基地上空でドローンの脅威を相次いで阻止しなければならなかったという事実自体が、より大きな警鐘を鳴らしている。ドローン時代においては、アメリカ本土の戦略基地さえ新たな脆弱点となりうることを示した事件として受け止められている。

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