イラン戦争の影響が日本国内の日常生活全般に広がる可能性があるとの懸念が浮上している。
20日、産経新聞などは原油供給の不安が予想外の分野にまで波及し、価格変動が比較的少ないことから「物価の優等生」と呼ばれてきたバナナにも影響が及び始めていると報じた。
日本国内で消費されるバナナの99.9％は輸入品で、害虫の侵入を防ぐため未熟な状態で輸入された後、加工施設で熟成させる工程を経る。この際に使用されるエチレンガスはナフサを原料とする物質だ。
日本バナナ輸入組合の明石英司事務局長は「ナフサの供給が不足した場合、出荷そのものが困難になる可能性がある」と懸念を示した。この熟成工程はキウイやアボカドなど他の輸入果物にも同様に適用されており、食卓に関わる物価全体に影響が及ぶ可能性があるとの指摘が出ている。
加工食品への影響も避けられない見通しだ。アイスクリームやチョコレートなどに使われるバニラ香料の主成分であるバニリンは、ナフサから抽出されるベンゼンを基に合成されているためだ。天然香料に比べて価格競争力が高いことから、原料の供給に支障が生じた場合、低価格帯商品の供給に影響が出る可能性があるとみられている。
医療分野でも不安が広がっている。最近、はしかの感染者が前年同期の3倍以上のペースで増加しており、予防接種の需要が高まっている状況だ。これを受け、日本ワクチン学会は子どもへのワクチン接種を確実に実施するよう呼びかけている。
問題となっているのは、ワクチン接種に使用されるプラスチック製注射器もナフサを原料としている点だ。
さらに、医療用手袋やカテーテル、透析装置など主要な医療用消耗品全般で供給不安の可能性が指摘される中、日本政府は備蓄している医療用手袋5,000万枚を5月から放出する方針だとしている。
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