米国、地上軍投入シナリオを再検討…トランプ氏「イランをまもなく敗北させる」

トランプ大統領、大規模攻勢を協議

米国がイランへの軍事攻撃を5日連続で続ける中、戦争終結に向けた大規模攻勢の一環として地上軍投入の検討が再び浮上している。

米メディアは15日（現地時間）、ドナルド・トランプ米大統領が最近、ホワイトハウスの作戦指令室で会議を開き、側近らから地上部隊投入に関する作戦案の報告を受けたと報じた。

米ニュースサイトのアクシオスは複数の関係者の話として、前日に開かれたこの会議でトランプ大統領と側近らが現在ホルムズ海峡周辺に限定している軍事作戦を拡大し、大規模攻勢に踏み切る案について協議したと伝えた。

米紙ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）もこの大規模攻勢の選択肢として、空爆の強化、地下核施設への攻撃、地上部隊を投入してホルムズ海峡周辺の島々を制圧するという3つの案が検討されていると報じた。

これまで米軍は開戦以降、空爆を中心にイランを攻撃してきた。米軍部隊がイラン領内に入ったのは、3月末にイラン国内へ墜落した戦闘機パイロットの救出作戦が唯一とされる。海兵隊や空挺部隊、強襲揚陸艦をイラン周辺へ展開するなど地上部隊投入を視野に入れた動きはあったものの、実際の投入には至らなかった。

一方で、地上部隊の投入は戦争が全面戦争へと発展することを意味する。

地上部隊が投入される場合、有力な候補地として注目されているのがイランの「急所」とも呼ばれるハールク島だ。ホルムズ海峡の北西約483キロ、イラン本土から約25キロに位置するこの小さな島の石油ターミナルを通じて、イラン産原油の約90％が輸出されている。

トランプ大統領は開戦後、ハールク島を制圧する可能性に何度も言及してきた。戦争中、米軍は同島の軍事施設を空爆したが、トランプ大統領の指示により石油関連施設への攻撃は控えた。国際原油価格の急騰を招くほか、戦後復興にも支障を来す恐れがあるためとみられる。

また、ハールク島ではなくアブムーサ島や大トンブ島、小トンブ島など、ホルムズ海峡周辺の戦略拠点を制圧する案も浮上している。米軍がこれらの島を掌握すれば、イランのホルムズ海峡に対する支配力が低下するとの見方がある。

ただし、問題はどの場所であっても地上部隊を投入すれば米国側にも大きな代償が伴う可能性があるという点だ。イラク戦争やアフガニスタン戦争のように、米国内で地上戦への反対世論が一段と強まる恐れがあるほか、作戦の失敗や米兵の死傷者が発生するリスクも否定できない。さらに、イランとの全面戦争に発展すれば、国際原油・金融市場に深刻な影響を及ぼす可能性もある。

一部では、トランプ大統領が戦争再拡大の可能性にまで言及して圧力を強めている背景には、11月の中間選挙を控えた政治的な事情があるとの見方も出ている。戦争の長期化を避けるため、一定のリスクを負ってでも強い圧力をかけ、早期決着を図ろうとしているとの分析だ。

トランプ大統領は同日、ペンシルベニア州での演説で「我々は近くイランを打ち負かす。彼らは間もなく敗北するだろう」と述べ「情勢が落ち着けば、原油価格は（戦争前の水準である）1バレル当たり55ドル（約8,900円）、あるいはそれ以下に下がる可能性もある」と語った。