孤独と社会的孤立、1時間に100人の命を奪う「目に見えない殺し屋」
世界保健機関（WHO）は現地時間30日、孤独と社会的孤立が世界中で毎時間約100人の命を奪う深刻な健康リスク要因となっていると警告した。
WHOが発表した最新の報告書によると、世界人口の約6分の1が孤独を経験しており、高齢者人口の3分の1と若者の4分の1が社会的に孤立している状態であることが明らかになった。
WHOの社会的つながり委員会のビベク・マーシー共同委員長は、「孤独は望ましい関係と実際の関係が一致しないときに感じる苦痛な主観的感情であり、社会的孤立は客観的に関係や交流がほとんどない状態」と定義している。
こうした孤独と社会的孤立は単なる感情の問題を超え、脳卒中、心臓病、糖尿病、うつ病、不安、自殺リスクの増加など、身体的・精神的健康に深刻な影響を及ぼしている。
デジタル時代の逆説、つながりは増えたが孤立は深刻化
WHOのテドロス・アダノム・ゲブレイェスス事務局長は、「つながれる可能性が無限の時代に、それでも多くの人々が孤独と孤立を感じている」とし、「孤独と孤立を放置すれば、教育・雇用・保健など社会全般に数十億ドルの損失をもたらすだろう」と警告した。
報告書は、孤独が青少年の学業成績にも影響を与え、孤独を感じる10代は同年代よりも成績が低い可能性が22%高く、成人の場合は求職や職場生活の維持により大きな困難を抱えると指摘した。
孤独と社会的孤立の主な原因としては、疾病、低所得と低学歴、社会的交流機会の不足、単身世帯の増加、公共政策の不備、地域社会のインフラ不足、デジタル技術の過剰利用などが挙げられた。
特にマーシー共同委員長は、「人類は数千年にわたり、言語だけでなく表情、身振り、声のトーン、沈黙などを通じてコミュニケーションを行ってきた」とし、「このような非言語的コミュニケーション方法は、携帯電話やSNSにのみ依存すると失われやすい」と指摘した。
孤独対策の模範的事例、スウェーデンの社会的つながり政策
WHOは孤独対策の模範事例としてスウェーデンを紹介した。
スウェーデンは孤独を社会全体に影響を及ぼす問題として認識し、日常生活の中で社会的つながりを強化するための政策を展開している。
すべての子どもと若者に団体レジャー活動専用のプリペイドカードを支給する計画で、公立学校では携帯電話の全面使用禁止を徹底する方針だ。これは携帯電話の禁止が対面交流の増加とネットいじめの減少に効果的であるという研究結果に基づく措置である。
チド・ムペンバ共同委員長は、「デジタルでつながった世界でも多くの若者が孤独を感じている」とし、「技術が私たちの生活を変える一方で、それが人間関係を弱めないよう注意する必要がある」と強調した。
彼は「社会的つながりは生涯にわたって健康を守ることができる」とし、「深刻な病気のリスクを低下させ、精神的健康を促進し、早期死亡を予防する。そしてコミュニティをより健康で安全、回復力のある社会へと導く」と付け加えた。
WHOは2023年に孤独を緊急の世界的健康脅威と位置づけ、これに対応するために「社会的つながり委員会」を設立した。
今回の報告書は孤独と社会的孤立が年間87万1,000人以上の死を引き起こすという衝撃的な推計を示し、この問題に対する世界的な関心と対応の必要性を強調した。
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