在宅勤務の普及は業務の柔軟性を高める一方、勤務時間中の飲酒を含む「密かな飲酒」を助長しているとの懸念がある。
1日（現地時間）、英紙「デイリー・メール」によると、英国の民間精神健康・依存症治療機関プライオリーが実施した調査で、在宅勤務者の4人に1人以上が、以前と比べ飲酒量が増加したと回答した。
また、6人に1人は在宅勤務以降、身近な知人の飲酒習慣が悪化したと感じていると答えた。飲酒量の増加は特に大都市と高所得層で顕著だった。
ロンドン在住の回答者では3人に1人が、在宅勤務以降に飲酒量が増加したとした。年収10万ポンド（約2,110万円）以上の高所得層の在宅勤務者では、43％が出勤勤務時より飲酒量が増加したと回答した。
専門家は、勤務環境の変化によって飲酒に対する制約の減少が主な要因だと指摘した。
プライオリーの心理療法士で治療サービス責任者のデビー・ロングスデールは、「出社勤務の負担が軽減され、従業員が業務日程やビデオ会議を柔軟に調整できるようになった結果、飲酒につながる例が増えている」と述べた。
英国国民保健サービス（NHS）の資料によると、アルコールや薬物の治療を受ける成人の数は10年ぶりの高水準となった。
2023～2024会計年度には、英国で3万人以上がアルコール治療を受けた。在宅勤務が本格化した2020年以降、治療や相談のリクエストは約30％増加した。
英国人全体の飲酒量は、インフレや健康意識の変化、高齢化の影響で減少した。一方、英国では成人の4人に1人が、NHSが推奨する上限である週14ユニット（ビール500㎖、約6本分）を超えて飲酒していることが明らかになった。
専門家は、短期的な禁酒キャンペーンだけでは根本的な解決は難しいと指摘する。国際責任飲酒連合（IARD）のジュリアン・ブレイスウェイト最高経営責任者は、「1か月間の禁酒が、長期的な飲酒習慣の改善につながる例は多くない」とし、「暴飲と極端な禁酒を繰り返すのではなく、持続可能で節度ある飲酒習慣が必要だ」と語った。
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