引用:depositphotos*この画像は記事の内容と一切関係ありません
引用:depositphotos*この画像は記事の内容と一切関係ありません

円高にもかかわらず、日本旅行の需要が衰えを見せていないことが明らかになった。

今年1月から5月までに日韓を結ぶ航空路線を利用した乗客が1,000万人を突破し、過去最多を記録した。最近の円安傾向に加え、航空各社が日本路線の便数を拡大していることから、日本行きの需要は下半期も高水準を維持する見通しだ。

韓国国土交通部および仁川国際空港公社、韓国空港公社の航空統計によると、今年1月から5月に日韓路線を利用した旅客数は計1,124万6,131人(出発・到着合計)に達したという。これは昨年の過去最高記録1,015万6,796人を10.7%上回る水準だ。新型コロナウイルス流行前の2019年同期938万6,783人と比較しても19.8%の増加となる。

業界関係者によると、日本路線の人気の背景には長期化する円安に伴う日本旅行需要の増加と、それに応じた航空会社の路線拡大があるとされる。

円相場は今年3〜4月に一時1,000ウォン(約106円)を上回ったが、5月には960ウォン(約102円)に再び下落した。

しかし、円高にもかかわらず、月別の日韓路線旅客数は1月・232万人、2月・219万人、3月・231万人、4月・212万人、5月・228万人と、いずれも前年同月比で8〜14%増を記録している。月間旅客数は昨年10月から8カ月連続で200万人を超えている。

航空便数も増加傾向にあり、今年1月から5月の日韓路線の運航便数は5万8,784便で、前年同期比6.9%増だった。

また、航空会社による新路線の開設も相次いでいる。

大韓航空は4月18日、日系航空会社に先駆けて仁川から神戸線に就航し、1日2便を運航している。また、ジンエアーは4月3日から仁川発の日本最南端・石垣島への路線を週5便運航している。

イースター航空は昨年12月より、仁川-徳島間を週3便で単独運航している。

こうした動きを受け、年間ベースでも今年の日韓路線旅客数は、昨年の過去最多記録2,514万人を上回ると予想されている。

業界関係者は「日本は代表的な短距離旅行先で、旅行を決めてから出発までの時間が短くなる傾向にある」と述べ、「福岡、大阪、東京などの人気都市に集中していた需要が、航空路線の多様化によって地方都市へも広がっている」と話している。

荒巻俊
荒巻俊

江南タイムズはKポップコミュニティの発信地であり、韓国芸能界のホットトレンドニュースをお届けします。

この執筆者の記事一覧 →

コメント0

300

コメント0

こんな記事も読まれています

  • 生産中止から4年…WRX STIに“復活シグナル”、試されるのはファンの熱量?
  • 「大径ホイールの罠?」見た目は最強でも、ポットホール一発で財布が割れる
  • 「一般トヨタ店では買えない」GR GT、販売は“厳選レクサス店”に集約へ?
  • GM車3,500台がリコール対象、欠けていたのは説明書1冊
  • 「この匂い、覚えてる」…亡き飼い主の服に寄り添う犬…6年越しの愛に世界が涙
  • 「1兆円規模の原油は中国へ向かったのか」米封鎖解除を利用したイラン、輸出急増の“裏側”
  • 「私の夫になるなら年収1,700万円」…結婚相談所もあきれた「年収200万円」女性の末路
  • 紅海まで封鎖か…原油供給網に非常事態

おすすめニュース

  • 1
    防水設計でも安心できないEVの弱点、梅雨に知っておきたいこと

    モビリティー 

  • 2
    「退職代行の次は休職代行」日本で利用者急増、会社に言えない人たち

    トレンド 

  • 3
    「AI恋人が出生率低下の一因?」中国、仮想恋愛サービスを規制へ

    トレンド 

  • 4
    フォードSUV「エクスプローラー」車内に一酸化炭素充満…5人中3人死亡

    トレンド 

  • 5
    「死ぬなら一緒に死ぬ」高度6000mで機外へ吸い出された夫…妻が命をつないだ5分間

    トレンド 

話題

  • 1
    上海の病院で脳埋め込み手術に成功、コイン大チップが手の動き再現、世界初の商用化

    健康 

  • 2
    「日本語分かりますか」京都の老舗、観光客には見せない安いメニュー

    気になる 

  • 3
    「捕れるほど赤字になる?」クロマグロ急増、日本漁師を悩ませる“異例の事態”

    トレンド 

  • 4
    「日本人には理解しがたい」W杯惨敗で殺害予告、入店拒否まで…韓国中から追われた元代表監督

    スポーツ 

  • 5
    韓国専門家が巨大地震警鐘、日本の地震活動活発化に懸念

    トレンド