今年で72年目を迎えるフォーチュン500は、売上高を基準に米国の最大企業を追跡して発表する。毎年、各企業の売上（または損失）規模、そしてその産業内での時価総額と純利益がどの程度の位置にあるかに応じてランキングが付けられる。
このフォーチュン500企業の中には、一部の巨大企業の売上が世界のほとんどの国のGDPを圧倒することもある。
例えば、NVIDIAの場合、国としては世界第4位の経済大国となる。NVIDIAの価値は日本よりも大きい。Appleはインドよりも大きく、Amazonの市場価値はブラジルの年間経済総生産量を上回る。フォーチュンが世界銀行のGDPデータと3月末時点のフォーチュン500企業の時価総額データを分析した結果、現在米国の企業9社の市場価値が世界のごく少数の国を除くすべての国の経済規模よりも大きいことが明らかになり、10位の企業もその後を追っている。
今回の比較には、国の2024年名目GDP（世界銀行基準）と企業の時価総額（発行株式総数の価値）が使用された。二つの指標は異なる概念を測定する。GDPは一国が年間に生産した財とサービスの総価値を示すのに対し、時価総額は投資家がその企業の価値を集団的にどのように評価しているかを反映する。しかし、二つの数値を並べて見ると、米国市場の最上位に企業価値がどれほど集中しているかが明確に浮かび上がる。
最も目を引くのは、人工知能（AI）ブームの主役であるNVIDIAだ。NVIDIAの時価総額は約4兆2,379億ドル（約677兆9,600億円）で、伝統的な経済大国である日本（約4兆275億ドル/約644兆3,000億円）やインド（約3兆9,098億ドル/約625兆5,100億円）を抑えて、米国、中国、ドイツに次ぐ世界第4位の経済規模に相当する水準に達した。
スマートフォンとプラットフォームエコシステムを支配するApple（約3兆7,259億ドル/約596兆1,000億円）とAlphabet（約3兆4,786億ドル/約556兆5,000億円）も、イギリスのGDP（約3兆6,860億ドル/約589兆6,900億円）やフランスのGDP（約3兆1,604億ドル/約505兆5,900億円）と肩を並べるか、これを軽く超えている。Microsoft（約2兆7,487億ドル/約439兆7,300億円）とAmazon（約2兆2,357億ドル/約357兆6,600億円）も、イタリア、カナダ、ブラジルといった世界の主要10カ国の経済規模を圧倒する価値を持っている。
その後を追う半導体企業Broadcom（約1兆4,654億ドル/約234兆4,300億円）とメタバース・ソーシャルメディアを牽引するMeta Platforms（約1兆4,472億ドル/約231兆5,200億円）は、スペイン（約1兆7,256億ドル/約276兆500億円）の国家経済規模を追い上げており、インドネシア、トルコ、サウジアラビアの年間総生産量よりも大きい。電気自動車の革新を主導するTesla（約1兆3,949億ドル/約223兆1,500億円）もインドネシアと同等のレベルだ。
伝統産業の巨頭であるバークシャー・ハサウェイ（約1兆332億ドル/約165兆3,000億円）と流通業界を代表するウォルマート（約9,908億ドル/約158兆5,100億円）も、オランダやスイス、ポーランドといった欧州先進国の年間GDPを上回り、グローバル市場での強力な資本力を証明している。
結果的に、米国の上位ビッグテック企業の時価総額は単なる企業価値ではなく、主要先進国や新興経済大国の年間経済活動総量をも上回るほどの、国家を超えた経済パワーになっていることを明確に示している。
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