アメリカの大学研究チームが30年間、カトリック修道女678人を調査
教育水準が低く頭囲が小さいと発病リスクが高まる
頭の大きさと教育水準が高齢期の認知症発病リスクと密接に関連しているという研究結果が出た。特に頭囲が小さく教育水準が低い場合、そうでない集団に比べて認知症にかかるリスクが最大4倍まで高くなることが明らかになった。
2日（現地時間）、イギリスの「デイリー・メール」は、アメリカのテキサス大学サンアントニオ校研究チームが実施した長期追跡研究、いわゆる「ナン・スタディ（The Nun Study）」の結果を引用してこのように報じた。この研究は1991年から約30年にわたり、アメリカ全土のカトリック修道女678人を対象に行われた。
研究対象の修道女たちの年齢は75歳から102歳で、平均83歳だった。全員が同じ修道会に所属し、居住環境や所得水準、食事、医療アクセスが類似しており、飲酒や喫煙をしないなど生活習慣の違いも大きくないため、認知症リスク要因を比較するのに適した集団と評価された。
研究初期の認知機能検査で全体の17%に当たる118人が軽度認知障害を示し、さらに80人はすでに認知症と診断されていた。その後20年間追跡観察が可能だった334人のうち39%が重度の認知障害を経験したことが確認された。
総合分析の結果、教育水準が低く頭囲が小さい集団は、教育水準が高く頭囲が大きい集団に比べて認知症発病リスクが約4倍高いことが示された。ただし、2つの要因のうち1つだけが該当する場合は、認知症リスクは大きく増加しなかった。
研究チームは、認知症と診断された参加者の記憶を担当する脳の部位である海馬の大きさが相対的に小さかった点に注目した。研究チームは「頭囲が小さいほど脳全体の大きさと神経細胞の数が少なく、老化による神経損傷が発生した際にそれを補う余力が減少する」とし、これを「認知予備力（cognitive reserve）」の違いで説明した。
教育水準もまた、認知予備力の形成と密接に関連していると分析された。学習経験は脳細胞間の接続を強化し、複雑な神経網の形成を促進し、健康的な生活習慣を維持する可能性を高める要因として作用すると考えられる。
研究によると、頭の成長は約90%が満6歳以前に行われ、脳は生後1年で成人の大きさの約75%に達する。平均頭囲は女性55㎝、男性57㎝程度だと知られている。胎児期の栄養状態や環境毒素への曝露なども頭と脳の成長に影響を与える可能性がある。
研究チームは「今回の研究結果は、認知症予防と認知健康管理が高齢期に限られた問題ではなく、生涯を通じて継続的に管理すべき課題であることを示唆している」と強調した。
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