米国の富裕層の食生活を分析した最近の健康リサーチおよびライフスタイル調査で、共通して浮かび上がった基準は「カロリー制限」ではなく、「血糖反応」だった。
ハーバード大学公衆衛生大学院が2024年前後に発表した栄養研究や、米疾病対策センター（CDC）の国民健康栄養調査（NHANES）を反映した分析によると、高所得・高学歴層ほど血糖値を急激に上昇させる食品を意識的に避ける傾向が顕著であることが分かった。これは体重減少のための節制というより、1日のエネルギーや集中力を安定的に維持するための戦略に近い。
こうした食生活で真っ先に排除されるのは、炭酸飲料、加糖ジュース、スポーツドリンクなどの液体糖類だ。噛む工程を経ずに素早く吸収され、血糖値を急上昇させるためである。ハーバード大学公衆衛生大学院の分析によれば、1日1杯以上の加糖飲料を摂取すると、2型糖尿病のリスクが約26％高まるという。シリコンバレーのある投資家は、甘い飲料を断った後、午後の会議での集中力が明らかに改善したと語っている。
白パンや白米、小麦粉中心の精製炭水化物も、血糖管理の観点から警戒される食品群だ。NHANESのデータを用いた複数の追跡分析では、精製炭水化物を単独で摂取した場合、食後血糖値が急激に上昇するパターンが繰り返し確認されている。一方、たんぱく質や脂質、食物繊維と一緒に摂ることで、血糖上昇は緩やかになる。同じ炭水化物でも、組み合わせ次第で食後の疲労感が大きく変わることを意味する。
スナック菓子や即席食品、ハム・ソーセージなどの超加工食品も、富裕層の食卓から意図的に遠ざけられている。米タフツ大学の研究によると、超加工食品の摂取割合が高いほど、血糖変動幅や炎症指標が同時に高まる可能性があるという。米国の平均的な食生活では、超加工食品が全体の約50％を占めているが、高所得世帯ほどその比率は著しく低いことが明らかになっている。
彼らが特定の食品を避ける理由は、「少なく食べること」や「痩せること」ではない。1日のエネルギーの波を抑え、仕事のパフォーマンスや意思決定能力、運動能力を一定に保つためだ。高所得の専門職を対象にした複数のライフスタイル調査でも、血糖変動が集中力や業務効率に影響を及ぼすと認識している割合が高かった。ある投資家は、食生活を見直した後、午後にコーヒーを求める回数が減ったと話している。
米国の富裕層の食生活の核心は、カロリーを減らすことではなく、血糖値を乱さない選択にある。
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