米国のドナルド・トランプ大統領の「相互関税発表」が米国のゲーマーにも直撃した。世界中のゲームマニアの注目を集めたNintendo Switchの後継機「Nintendo Switch 2」がついにベールを脱いだが、関税適用で米国での価格が約10万円に上る可能性があるとの分析が出ている。すでに米国内の主要ゲーム関連オンライン・コミュニティでは不満が噴出されている。
任天堂は2日、オンラインイベント「Nintendo Direct」を開催し、「Nintendo Switch 2」の発売日を6月5日と発表した。
対応言語が日本語のみである日本専用版の価格は4万9980円、日本以外の地域で使用可能な多言語版は6万9980円に設定された。韓国では公式価格が64万8000ウォン（約6万6,000円）、米国では449.99ドル（約6万6,000円）と発表された。
問題はNintendo Switch 2の価格発表から約6時間後、トランプ大統領が相互関税を発表したことで浮上した。米国は任天堂の本拠地である日本に24%の相互関税を課した。日本で生産され米国に輸入されるすべての製品に24%の追加関税がかかることになる。
英紙フィナンシャル・タイムズによると、任天堂は米国の関税に対応するため、米国向け任天堂機器の生産拠点を中国からベトナムとカンボジアに移転済みだ。しかし、この日トランプ大統領はベトナムに46%、カンボジアに49%の関税を適用すると発表した。
これを受け、米国のゲーマーの間では最悪の場合、Nintendo Switchの価格が従来よりも108〜207ドル（約1万6,000円〜3万円）上昇するのではないかとの予測が出ている。49%の関税が課されるカンボジアからNintendo Switch 2が輸入される場合、米国での価格は単純計算で670ドル（約9万8,000円）まで跳ね上がる。
米オンライン・コミュニティ「Reddit」では、ゲーマーたちの不満の声が上がっている。ネットユーザーらは「Nintendo Switch 2の発売日は、任天堂が値上げする前の最安値になるだろう」、「関税は海外企業に打撃を与えるが、我々消費者も犠牲になる」、「ゲーマーは市民権運動を起こすべきだ。これは我々への攻撃であり、文化的ジェノサイドだ」、「トランプ大統領はゲーマーを標的にしている」、「たった今、Nintendo Switch 2の価格が100ドル（約1万5,000円） 上がった」などと反応している。
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