「米国株に陰り」半導体株の上昇を止めた“二つの要因”

米ニューヨーク株式市場が米国とイランの衝突再激化と国際原油価格の急騰、人工知能（AI）投資に対する警戒感が重なり下落した。特にこれまで株式市場の上昇をけん引していた半導体株に売り圧力が集中し、ナスダックの下落が目立った。

13日（現地時間）の米CNBCによると、ニューヨーク証券取引所で伝統的な優良株で構成されるNYダウは、前営業日より121.25ポイント（0.23%）下落し、5万2,515.76で取引を終えたという。大手株に重点を置くS&P500指数は、59.55ポイント（0.79%）下落し7,515.84を記録し、技術株中心のナスダック総合指数は、408.83ポイント（1.56%）下落し2万5,872.77で取引を終えた。

市場を最も強く押し下げたのは中東情勢だ。米国とイランの衝突が再び激化し、米国のドナルド・トランプ大統領がイラン港の再封鎖を発表したことで原油供給の混乱に対する懸念が高まった。国際原油価格が急騰する中、エネルギー株は強含みを見せたが、市場全体では物価の再上昇と金利引き下げの遅れ懸念が広がった。米国債10年物利回りは4.6%前後まで上昇し、成長株の負担を増やした。

AI株に対する警戒心も重なった。最近急騰していた半導体とメモリー銘柄を中心に利益確定の売りが殺到し、技術株の下落幅が拡大した。10日にナスダックデビュー初日に13%急騰したSKハイニックスのADRはこの日8%急落した。マイクロンテクノロジーは5%、サンディスクは13%、シーゲイト・テクノロジーは6%それぞれ下落した。このほか、AMDは4%、インテルは7%下落した。

米投資会社ウェブス・インベストメンツのベン・フルトンCEOは「中東で真の解決策が出るまで、市場は一定の範囲内で上下を繰り返すだろう」とし、最近、半導体株を中心に見られた急激な株価の動きはやや過度だったと評価した。