「試練の年に突入」高関税に苦しむマツダ…2000億円削減が示す“生き残りの条件”

日本の自動車メーカー マツダがアメリカの高い関税負担で深刻な経営難に直面し、大規模な構造改革に乗り出したと「日本経済新聞（日経）」が2日に伝えた。同社は2025年を「試練の年」と位置づけ、2000億円規模のコスト削減計画を発表した。

マツダの2025年4～9月中間決算で最終損益は452億円の赤字を記録した。これは前年同期の黒字から急激に悪化した数値だ。同社全体の販売の30%を占めるアメリカ市場で販売される車両の80%を日本とメキシコからの輸入に依存しており、関税引き上げの直撃を受けた。

毛籠勝弘社長はサバイバルモードへの転換を宣言し、固定費と変動費を合わせて2000億円削減する方針を示した。これに伴い、同社は6月に500人の希望退職を実施し、12月に始まった2次希望退職でも上限に達した。

広島本社工場で働く30代の男性社員は、管理職が多く応募したと聞き、会社の将来に不安を感じたと語った。マツダの幹部は「マツダは広島の顔だ。潰れるわけにはいかない責任がある」と地域経済への決意を示した。

広島県は明治維新以降、軍事都市として発展し、戦後は軍需産業の技術と設備が民需用に転換される中で、マツダを中心とした自動車産業クラスターが形成された。1920年に東洋コルク工業として創立されたマツダは、ロータリーエンジンなど独自技術を開発し成長した。

帝国データバンクの調査によると、マツダが本社と工場を置く広島県には1次から4次の協力会社まで合計2002社が集積している。経済産業省の「2024年経済構造実態調査」では、2023年の県内製造品出荷額の中で自動車と造船業を含む輸送用機械の割合が37.4%で最も高くなった。

協力会社もマツダと共に構造改革に乗り出している。車両ランプ大手スタンレー電気は2025年1月に広島製作所の生産能力を拡大した。この拠点の生産量の80%以上がマツダ向けだ。

スタンレーの安原康司電気工場長は「頑張るから一緒に生き残ろう」というマツダ幹部の言葉に励まされたと語った。彼は「マツダは常にサプライヤーと同じ視点に立って良い自動車を作るために努力している」と評価した。

一方、一部の協力会社はマツダへの依存度を減らす努力も並行して行っている。樹脂部品メーカー ダイキョーニシカワは売上の70%以上をマツダが占めているが、最近ToyotaMotorCorporationの電気自動車「bZ4X」用の配電部品供給を開始した。

ダイキョーニシカワの杉山郁男社長は「依頼された通り製品開発をしてきたが、自動車メーカーと技術面で伴走するティア0.5としての実力を備える」とし、単なる部品供給から脱却する方針を明らかにした。

マツダは過去に石油危機、バブル崩壊、リーマン・ショックなどを経て、何度も経営難と復活を繰り返してきた。現在、高い関税が新たな定数となる中、自動運転が軸となる業界大転換も控えており、今回が変化の最後の機会だとの評価が出ていると「日経」は伝えた。